オプティムのOptimal Biz for Mobileが湘南ゼミナールFLENSで採用

株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)のMobile Device Management(MDM)「Optimal Biz for Mobile」が、株式会社湘南ゼミナール(本部：神奈川県横浜市、代表取締役：志賀 明彦、以下 湘南ゼミナール)の「FLENS」(フレンズ)で使用するタブレット型端末管理に採用されましたことを発表いたします。FLENSは、タブレット型端末を用いて複数校舎をネットワークで結び、リアルタイム対戦型授業を行う全国初のサービスです。「Optimal Biz for Mobile」は、このサービスで使用する83教室2,000台のタブレット型端末を管理し、湘南ゼミナールでのICTを活用した教育推進をサポートしていきます。

「子供たちに自由に端末を使わせることを防ぎたい」、「Androidの設定変更を防ぎたい」、「専用アプリケーションの配布を行いたい」、「83教室2,000台の端末を効率よく管理したい」という課題を全て解決し、「SaaS型のため運用コストが低く」、「操作が簡単」、「国内開発」、「新規端末への対応が早く、対応端末を増やしたときのサポートの期待できる」といった理由から、「Optimal Biz for Mobile」がFLENSに採用されました。

「Optimal Biz for Mobile」は、スマートフォン、タブレット型端末の管理をサポートする統合ITサポートツールです。スマートフォン、タブレット型端末にアプリをインストールするだけで、有害サイトへアクセス、有害アプリの利用を禁止することができます。また、端末紛失・盗難時のリモートロックや、業務端末の不正利用禁止を行うアプリケーション起動禁止、資産管理としての端末情報の一括管理を全てウェブブラウザ上から簡単に行うことができ、面倒なセキュリティ対策や端末管理の対応負荷を解消するソリューションです。このソリューションにより、教育現場でタブレット型端末を用いる場合に問題になるコミュニケーションツール機能の濫用、アプリの追加や削除、破損・紛失等の防止と対応が可能です。

オプティムでは、今後もスマートフォン、タブレット型端末などにはじまる最新かつ強力なITツールを、子供達の健全な教育、育成に活用できるサービスのために集中的に開発してまいります。


【Optimal Biz for Mobile対応端末拡大への取り組み】
競争の激化するMDM市場において、続々とリリースされる各社スマートフォン、タブレット型端末への対応検証をスピーディーに実現することが、MDMベンダーにとって極めて重要な取り組みとなりつつあります。オプティムでは協業先モバイルキャリアとの共同の取り組みとして、発売前スマートフォンを検証用端末としてメーカーから提供を受け、「Optimal Biz for Mobile」への対応状況をいち早く検証する体制を実現しています。対応が確認された端末については随時ウェブサイト上( http://www.optim.co.jp/products-detail/device/3570 )で情報更新を行うことで、導入済みの企業もしくは導入検討中の企業に対して積極的な情報提供を行っています。

湘南ゼミナールFLENSホームページ： http://www.flens-edu3.com


【本内容に関するお問い合わせ】
ホームページ： http://www.optim.co.jp/products/bizformobile
電話：[phone]　担当：岩瀬谷/山岸/成田


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： http://www.optim.co.jp/products/


【株式会社オプティムについて】
商号　　　：株式会社オプティム　＜ http://www.optim.co.jp/ ＞
佐賀本店　：佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社　：東京都港区港南1丁目6番34号　品川イースト
代表者　　：菅谷 俊二
主要株主　：菅谷 俊二
　　　　　　NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
　　　　　　東日本電信電話株式会社
設立　　　：2000年6月
資本金　　：1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社など (順不同)

事業内容　：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使える為の利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供しています。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器となります。

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