アイル、鉄鋼業界向け基幹業務システム「アラジンオフィス」新バージョンの提供開始 鉄鋼業界向けシステムで初 工程管理機能をパッケージ化したシステムを開発
@Press / 2012年5月14日 14時30分
システムソリューションプロバイダの株式会社アイル(本社:大阪市北区・東京都港区、代表取締役社長:岩本 哲夫、証券コード:3854、以下 アイル)は、鉄鋼・非鉄金属業界向け基幹業務システム「アラジンオフィス」の新バージョンの販売を開始します。
鉄鋼・非鉄金属業界向けシステムでは初めて工程管理機能をパッケージ化しました。鉄鋼・非鉄業約250社への導入実績をもとに開発したパッケージシステムのため、機能を幅広く網羅したシステムとなっています。また、機能を絞って使いたいという中小企業の要望にも応えられるように、必要な機能だけオプション追加できるようにしています。
[鉄鋼・非鉄金属業界向け「アラジンオフィス」特徴]
(1)鉄鋼・非鉄金属業界特有の機能をパッケージ化。必要な機能のみオプション追加も可能。
鉄鋼業界特有の業務を標準装備。パッケージシステムをもとに、各企業特有の機能はカスタマイズで追加できます。コストを抑えながら自社に最適なシステムを構築することが可能です。
(2)誰でも直観的に使える操作性。充実した検索機能。
システム操作が苦手な方でも操作できるように、各種入力画面をシンプルにし、使いやすさを追求。検索機能も強化し、様々な角度から検索できます。日々の入力業務を効率化します。
(3)ハンディターミナル連携やCADシステム連携など豊富なオプション機能。
棚卸にハンディターミナルを活用することで業務の効率化となります。加工指示書をハンディターミナルでスキャンすることで加工完了入力の手間が省けます。CADシステム(設計図作成システム)と連携することで、伝票への図面印刷が可能です。
[主な機能]
1.鉄鋼・非鉄業界にてニーズが増えている加工管理・工程管理に対応
加工指示が完了したかどうかをシステムで管理できます。手書きでの管理が多かった加工指示書をシステム発行できます。複数工程の進捗を管理する工程管理にも対応しており、「どの注文がどの工程まで進捗しており、いつ納品できるか」といった工程進捗状況も即座に把握できます。
2.細かい分類での原価管理が可能
材料費、加工賃、運賃、梱包費を加味して自動的に原価計算ができます。これまでは原価を厳密に管理するには手間がかかりましたが、システムでの管理により正確に原価を把握できます。原価管理の徹底により利益確保へとつながります。
3.トレーサビリティ管理や在庫キープが可能
同一条件で製造されたロット番号で管理することにより、どの製品がどこへ流通しているかを正確かつ迅速に把握することが可能です。また、営業用の在庫キープ機能により使用可能な在庫情報を即座に把握することが可能です。
[本パッケージシステム開発の背景]
アイルでの鉄鋼・非鉄業へのシステム導入実績の増加により、業界特有の商習慣や業務管理のノウハウも蓄積されました。これらの導入ノウハウをもとに、更に使いやすいシステムを、コストを抑えながら提供するために今回の開発にいたりました。
原材料価格の変動や業態の多角化など、業界を取り巻く環境は変化してきています。加工業務を自社で請け負う企業なども増えてきており、加工管理・工程管理が必要となってきます。また、原価管理を徹底し正確な利益の確保をしたいという企業も増えています。変化する鉄鋼・非鉄業のシステムへの要望にも柔軟に対応することで、最適なシステムを提供し企業の経営支援を行っていきます。
[詳細情報]
http://www.aladdin-office.jp/kouzaipac/
[販売・在庫管理システム「アラジンオフィス」について]
http://www.aladdin-office.jp/
「アラジンオフィス」は、アイルが開発・販売・サポートをする、中堅・中小企業向けのシステムです。製造業・卸売業・小売業を主な対象としております。自社開発による柔軟なシステム構築と、開発から保守まで自社で一貫したワンストップサービスを行うことで、中堅・中小企業の経営業務を支援しております。
ファッション、食品、医療、鉄鋼、ネジなどといった、各業界特有の機能をパッケージ化することで、コストを抑えてのシステム導入が可能となります。
サポート体制も充実しており、専任のサポート担当がハード・ソフト両面のサポートを行っております。
[アイルについて] http://www.ill.co.jp/
・社名 :株式会社アイル(JASDAQ上場 証券コード:3854)
・代表者:代表取締役社長 岩本 哲夫
・設立 :1991年
・資本金:2億65百万円
・社員数:301人(2011年7月末時点)
・売上高:38億27百万円(2011年7月期実績)
・本社 :大阪本社 大阪市北区・東京本社 東京都港区
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提供元:@Press
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