デジタル機器の有料訪問サポートサービス利用率No.1
@Press / 2022年1月31日 17時50分
IT機器の設定・トラブル解決を行う日本PCサービス株式会社(本社:大阪府吹田市、代表取締役社長:家喜 信行、証券コード:6025、以下「当社」)は、2021年11月に実施した『デジタル機器のサポートサービス利用状況やトラブルに関する調査(調査主体:日本PCサービス株式会社、調査実施機関:株式会社インテージ)』において、「日本PCサービス」がデジタル機器の有料サポートサービスにて利用率1位を獲得いたしましたのでお知らせいたします。
【背景】当社は独立系の企業として、パソコンやスマートフォンなどデジタル機器の設定・トラブル解決を、日本全国・年中無休でサポートしています。同様のサポートサービスには、当社のようなサポート専門企業、メーカー、家電量販店、プロバイダー、パソコンやスマホショップなど、さまざまな企業・業態があります。2019年4月調査(※1)ではデジタル機器の有料訪問サポートサービスの中で、当社の利用率はNo.1でした。
コロナ禍でテレワークやオンライン授業、オンラインサービスが普及し、新しい生活様式が求められる中、デジタル機器のサポートサービス利用状況、ユーザーの課題を把握すべく、調査を行いました。
調査結果概要
画像 : https://newscast.jp/attachments/B6mQ05s9m0QoWEibjlbM.png
2020年4月~2021年11月までのデジタル機器有料訪問サポート利用率でトップ
2020年4月以降 デジタル機器の有料訪問サポートサービス利用率は、27.6%でNo.1
26,303人を対象とした調査の結果、 2020年4月以降に自己解決できないデジタル機器のトラブルを抱え、実際に有料訪問サポートサービスを利用したユーザーのうち、当社の利用率は27.6%でした。2位の14.4%と比較し10ポイント以上高い
結果となりました。これにより当社主力事業の有料訪問サポートサービスでは、コロナ禍前の2019年4月調査(※1)でも、コロナ禍以降も利用率No.1となりました。(※1 前回2019年4月調査:10,000人を対象に調査。2017年~2019年4月にデジタル機器の有料訪問サポートサービスを利用した312件を対象に調査。)
画像 : https://newscast.jp/attachments/M6P9bmOXBLd0XlB5njts.png
デジタル機器の有料訪問サポート利用率
<補足>※インターネット調査 ※複数回答含む ※自宅で使用しているデジタル機器(職場や学校からの支給・貸与品も含む)が対象。
また、当社では訪問だけでなく、グループの全国店舗ネットワークの拡大、電話リモートサポートが使い放題の定額会員制のサービス拡大など、サポート方法の拡充を行っています。今回は訪問・店舗持込・宅配・電話リモートサポートを含む、有料総合サポートサービスの利用率も調査を行いました。
調査詳細はこちら:https://www.j-pcs.jp/news/news?id=645
今回の調査では、コロナ禍を経験したユーザーの「デジタル機器の利用に関する意識の変化や課題」を同時に調査しており、調査結果概要は近日発表予定です。DX化が進む中、行政サービスのオンライン化や、医療・介護分野でのデジタル活用など、これからの社会で、デジタル機器・情報通信ネットワークの重要性は高まります。年代を問わず幅広い層のユーザーがデジタル機器を使いこなし、誰もがDX化の恩恵を享受できるよう、当社はお客さまのニーズを把握し、社会に必要とされるサービスの拡充に努めてまいります。
日本PCサービス株式会社(証券コード:6025)
代表者 :代表取締役社長 家喜 信行
設立 :2001年9月
資本金 :3億6005万円
所在地 :大阪府吹田市広芝町9-33
事業内容:IT機器の修理・設定・トラブル解決などの総合サポートサービス
(修理・設定・レッスン・販売・買取・リサイクルなど)
パソコンならびにIT関連機器の駆けつけサポート「ドクター・ホームネット」の運営
コールセンター運営(総合受付センター・テクニカルサポート・コールセンター受託など)
ビジネスソリューション(法人保守・ITインフラ導入支援・キッティング)
IT機器の定額サポートサービスの提供 他
日本PCサービス :https://www.j-pcs.jp/
ドクター・ホームネット:https://www.4900.co.jp
※記載されている商品名、会社名等は各会社の商号、商標または登録商標です。本⽂中でTM、Rマークは表記しておりません。
詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
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