ポイントサイト「ECナビ」、最新のユーザーデータを公開

＠Press / 2022年4月8日 10時0分

https://cartaholdings.co.jp/news/20220408_1/

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役：古谷和幸)が運営するポイントサイト「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )は、2004年7月にサービスを開始し、2022年3月に総会員数が777万人を突破いたしました。日々新たな企画を展開し、順調に会員数を伸すとともに、様々な企業のマーケティングに活用されております。今回、最新のユーザーデータを公開し、さらなる活用の機会を提供いたします。

「ECナビ」ユーザーのポイント

・幅広い年齢層で使われているが、特に50代が最も多く、男性はよりアクティブに活用している
・毎日ポイントが貯まるコンテンツやアンケートの活用が非常に高く、50代以上のユーザーは参加意欲が高い
・主要ECショップの利用は50代以上のユーザーが過半数で、EC利用も活発

ECナビでは、企業ごとのマーケティングニーズに合わせた最適な集客プランを提案いたします。アンケート配信や特設ページの設置など、あらゆる切り口で企業とユーザーとのマッチングが可能です。
ECナビは幅広い年齢層で使われています。その中でも、50代を筆頭に40～50代がボリュームゾーンになっており、また、50～60代以上の男性には、よりアクティブに活用されております。

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2022年2月：ECナビの月間アクティブユーザー(MAU＝Monthly Active Users)

ECナビでは、ミニゲームをはじめとした毎日ポイントが貯まるコンテンツやアンケートの活用が非常に高い傾向にあります。特に50代以上のユーザーは、アンケートに加えECナビに設置しているコメント機能付きコンテンツ( https://ecnavi.jp/vote/ )へ自主的に意見や体験談を書き込むなど、参加意欲が高い傾向にあります。

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2022年2月：ECナビのポイントコンテンツ別のUU(UU＝Unique User)
ECナビ主要ECショップの利用は、50代以上のユーザーが半数以上占める場合も多く、EC利用も活発です。

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2021年12月：主要掲載ショップ　年代別利用UU比率(UU＝Unique User)
旅行に関する平均利用単価は、コロナ前の2019年と比較してほぼ同等、60代以上に関しては改善傾向にあります。今後のゴールデンウィークや夏の旅行需要での活動に期待ができます。

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2021年12月：旅行カテゴリ　平均旅行単価(2019年12月・2021年12月比較)

2021年12月：旅行カテゴリ　平均旅行単価(2019年12月・2021年12月比較)
50代以上のECナビユーザーのショッピングは、食品・医薬品・日用品・車関連などは実店舗利用が多く、パソコン・スマホ、本・CD・DVD、サプリメント・健康食品はオンライン比率が高い傾向にあります。食品・医薬品・日用品・車関連などの訴求に関してはネットでの情報提供から実店舗への誘導、また、パソコン・スマホ、本・CD・DVD、サプリメント・健康食品の訴求は、直接オンライン施策の効果が期待できます。

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ECナビユーザー(50代以上の男女)へ普段お買い物する場所をヒアリング　n=2,295

DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )やポイント交換サイト「PeX」( https://pex.jp/ )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( https://kotobank.jp/ )、マンガ百科事典「マンガペディア」( https://mangapedia.com/ )、デジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( https://camter.net/ )、給与前払いサービス「Remone」( https://remone.jp/ )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。
【株式会社DIGITALIO】 https://digitalio.jp/
代表取締役：古谷和幸
資本金　　：1億9,800万円
設立　　　：2007年1月22日
所在地　　：東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
事業内容　：メディア事業／販促DX事業／リテールDX事業