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ハイアットが手掛ける革新的なラグジュアリー ブティック ホテルが日本初上陸!「アンダーズ 東京」 2014年に開業

@Press / 2012年12月13日 18時0分

ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者:マーク・ホプラメジアン)と森ビル株式会社(本社:東京都港区六本木、代表取締役社長:辻 慎吾)は、各関連会社を通して ホテル運営受委託契約を締結し、アジアヘッドクォーター特区に指定されている東京都港区虎ノ門に建設中の超高層ビル内に、日本初のラグジュアリー ブティック ホテル ブランド、「アンダーズ 東京(Andaz Tokyo)」を2014年の夏頃に開業いたします。

アンダーズのブランドコンセプトは、各都市の文化や個性を反映させた特徴あるデザインと居心地の良い空間、お客様のスタイルに合わせた“柔軟かつフレンドリー”なサービス、創造性を刺激する活気に満ちた社交スペースで、固定観念にとらわれず自由な発想を持ち、好奇心旺盛で、自分のライフスタイルを確立している高感度な人々をターゲットに、現在、ニューヨークやロンドン、上海などの世界の主要都市とリゾート地で展開しているホテルブランドです。

「アンダーズ 東京」は、東京都が施行、森ビル株式会社が特定建築者として推進している、「環状第二号線新橋・虎ノ門地区第二種市街地再開発事業III街区」に建設中の超高層ビル内に誕生いたします。
地上52階建となるこの超高層ビルは、オフィス、住宅、ホテル、店舗、カンファレンスを擁する複合施設で、ホテル本体は47階から52階までの高層6フロアを占めます。47階~50階に機能性と快適性を追求した164の客室、51階にご宿泊のお客様が寛いでチェックインできる「アンダーズ ラウンジ」とオールデイダイニングを揃えるほか、最上階52階には、日本の高層ホテルとしては初めてのオープンエアスペース付きのペントハウス バー、アウトドア テラスのあるイベント スペース「アンダーズ スタジオ」、独立型チャペルの3施設を設けます。

地域コミュニティとの交流を大切にしながら、アジアヘッドクォーター特区として新橋・虎ノ門エリアの国際化を推進する再開発プロジェクトと、各都市の文化と個性を尊重してその土地に深く根差すというアンダーズのブランド理念が合致し、本契約の締結に至りました。ハイアットと森ビルは、これまでに「グランド ハイアット 東京」と「パーク ハイアット 上海」を開業しており、今回が3軒目の共同プロジェクトで、ハイアットとしては、東京都内で4軒目、国内で9軒目のホテルとなります。

「アンダーズ 東京」のインテリアデザインは、世界的に有名なホテル・レストランデザイナーのトニー・チー氏と、日本の文化や風習をはじめ、和の神髄を知り尽くす緒方慎一郎氏とのコラボレーションです。アンダーズのインテリアデザインは、ホテルが立地する土地の文化や個性を色濃く反映させることをその特徴としますが、「アンダーズ 東京」では、日本の美学や日本人の豊かな感性をテーマに、お客様がご宿泊、お食事、スパでのリラクゼーションなど一連のホテル体験を通して、「アンダーズ 東京」のアイデンティティ(独自性)を感じていただける、特徴あるホテル空間を創出します。

世界各地のアンダーズでは、様々な分野で才能を発揮する地元のクリエイターやオピニオンリーダーを招聘し、ライブパフォーマンスやコンサート、展覧会や講演会など、ホテルゲストや地域コミュニティの創造性と独創性を刺激するソーシャルイベント「アンダーズ サロン」を定期的に開催しています。「アンダーズ 東京」でも、こうしたユニークなイベントを企画・開催するほか、アンダーズが提携している国際支援団体「ウィメン・フォー・ウィメン・インターナショナル」をはじめ、国内外の人的支援や地域環境保護活動にも積極的に参加致します。

ハイアットのアジア太平洋地区グループ プレジデントを務めるラリー・チュウは、「ハイアットは2007年にアンダーズ ブランドを立ち上げ、現在は世界の主要都市とリゾート地で9軒のアンダーズを運営しております。今後さらに9軒のアンダーズを開業する計画を進めておりますが、その中でもアンダーズ 東京は最重要プロジェクトです。アンダーズ 東京は、虎ノ門で新たな文化と未来を育みながら、国際都市・東京を象徴する魅力ある地域とホテルの発展を目指します。」と、述べています。

森ビル株式会社 副社長で都市開発事業を統括する山本 和彦氏は、「虎ノ門は、グローバル企業が集積する赤坂・六本木と、汐留の結節エリアです。国際都市・東京の実現のためには、虎ノ門の国際ビジネスセンターとしての機能向上、イメージアップは必須であり、アンダーズ東京の開業は、その役割を果たし、エリアの国際化へ加速をつけるものだと思います。」と語っています。


■環状第二号線について
環状第二号線の道路計画は、1946年に新橋から神田佐久間町までの約9.2キロの区間で都市計画決定されましたが、新橋・虎ノ門区間は、実現を見ないまま長い期間が経過していました。1989年の立体道路制度の創設により、道路整備に併せて再開発ビルを整備することが可能となったことで、当区間の事業実施に向けた合意形成が進み、現在は2014年の交通開放を目指し工事が進められています。

■Mori Building Co.,LTD. について
森ビル株式会社( http://www.mori.co.jp )は、1959年の創立以来、半世紀に渡り都市づくりの先駆者として、アークヒルズ(1986年)、六本木ヒルズ(2003年)、上海環球金融中心(2008年)等の多くの大規模プロジェクトを手掛けてきました。都心の空と地下を有効に活用し、そこに職、住、遊、商、学、憩、文化、交流などの多彩な都市機能を立体的複合的に組み込んだコンパクトシティ「ヴァーティカル・ガーデン・シティ(立体緑園都市)」を街づくりのコンセプトに掲げ、東京を真の国際都心にすべく、都市づくりを推進しています。


■Andaz(アンダーズ)について
グローバルな視点でその国や都市の文化と個性を尊重したアンダーズは、徹底したおもてなしとシンプルかつ高度なパーソナルなサービスとともに、斬新なホテル体験を提供しています。アンダーズはその国や都市の特性を積極的に採り入れながら、お客様一人ひとりがご自身のスタイルで快適に過ごせるように、刺激的でありながらもさりげない空間を創造しています。

アンダーズでは、フロントデスク・ベル・コンシェルジュのサービスを包括して提供するコミュニケーション能力に優れたアンダーズホスト(Andaz Host)を配置し、お客様と積極的に会話をしながらフレンドリーなサービスを提供しています。チェックインの際には、まるで友人を自宅に招いたように、お客様を多目的社交スペースとして機能する「アンダーズ ラウンジ(Andaz Lounge)」へとご案内し、お客様にウェルカムドリンクやホテル周辺の情報を提供しながら、同時に携帯端末を使って素早くチェックインの手続きを行うなど、従来のホテルでは見られなかったユニークなアプローチを導入しています。また、客室内ミニバーのノンアルコールドリンクとスナック類、市内通話、Wi-Fiインターネットアクセスを無料とし、チェックアウトの際に細かい明細内容を確認する煩わしさを省いた、ストレスフリーなチェックアウトを実現しています。

現在、ニューヨーク、ロンドン、ウェストハリウッド、サンディエゴ、ナパ、サヴァンナ、上海、アムステルダムの8都市で9軒のアンダーズホテルを運営しています。詳しくは http://www.andaz.com (英語)をご覧ください。


■Hyatt Hotels Corporationについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす本格的なホスピタリティを提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット、アンダーズ、グランド ハイアット、ハイアット、ハイアット リージェンシー、ハイアット プレイス、ハイアット ハウスのホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しています。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット レジデンス クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。2012年9月30日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界45ヶ国で496施設です。詳しくは http://www.hyatt.com (英語)をご覧ください。


■将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。

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