ビーウィズ、7月1日に開設した横浜第四センターに北澤 豪会長が「おしゃべり機能」で呼びかけ!「障がい者サッカー支援自動販売機」を導入
@Press / 2022年7月21日 15時0分
カスタマーサービスのデジタルトランスフォーメーション(DX)を支援するビーウィズ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:森本 宏一)は、ダイドードリンコ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:中島 孝徳)が提供する、一般社団法人 日本障がい者サッカー連盟(事務局:東京都文京区、会長:北澤 豪、以下 JIFF)の活動を支援する自動販売機(以下 自販機)を設置したことをお知らせいたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/318814/LL_img_318814_1.jpg
JIFFロゴ ビーウィズロゴ
ビーウィズ株式会社は、本年7月1日に新規開設をした「横浜第四センター」の従業員休憩室に、障がい者サッカーの支援を目的とした自販機を設置しました。本自販機は、国内における障がい者サッカーの普及・強化・価値の向上及び共生社会の実現に向けた活動を行っているJIFF及び7つの障がい者サッカー競技団体への支援を目的に展開され、売上金の一部はJIFFを通じて障がい者サッカーの活動資金として活用されます。また、金銭投入時・商品搬出時に元サッカー日本代表であるJIFF北澤 豪会長によるオリジナル音声メッセージが流れる機能を搭載しており、訪れる方々がJIFF及び障がい者サッカーの活動に関心を持ち、応援するきっかけになることを期待しています。
当社は、2017年より一般社団法人 日本障がい者サッカー連盟の活動を支援してまいりました。この度自販機が設置される横浜第四センターは、今後800名超の従業員を雇用見込みとなっており、自販機を通じて従業員の障がい者スポーツへの認知度の向上・支援の輪の拡大に努めてまいります。
【ダイドードリンコ株式会社 担当者様コメント】
この度は「障がい者サッカー支援自動販売機」の取り組みへご賛同いただき、ありがとうございます。身近な自動販売機を通じて、JIFFおよび障がい者サッカーの活動に関心を持ち、応援するきっかけの一助になれば幸いです。
【一般社団法人 日本障がい者サッカー連盟 事務総長 山本 康太様 コメント】
日頃よりJIFFおよび障がい者サッカーの活動を応援いただきまして、ありがとうございます。社内のダイバーシティ&インクルージョンの推進に障がい者サッカーを活用いただいているなか、この度の支援自販機の取り組みに賛同頂き、更なるご支援をいただけることに大変感謝いたします。社内外での機運が高まることを期待するとともに、引き続きパートナーの皆様とともにサッカーを通じた共生社会づくりを進めてまいります。
■音声フレーズ例(一部自販機のみ)
タイミング:金銭投入時
フレーズ例:障がい者サッカー、応援してね!
タイミング:ボタン押下時
フレーズ例:ご支援ありがとうございます。
タイミング:販売終了後
フレーズ例:サッカーなら、どんな障害も越えられる。
※時間帯、タイミングにより流れる音声が異なります。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/318814/LL_img_318814_2.jpg
障がい者サッカー支援自動販売機
当社は、引き続きオフィシャルパートナーとしてJIFFの活動をご支援するとともに、社会に貢献できる企業を目指し、ダイバーシティ&インクルージョンを推進してまいります。
<ダイドードリンコ株式会社>
所在地 :大阪市北区中之島二丁目2番7号
創業 :1975年1月
代表者 :代表取締役社長 中島 孝徳
事業内容:清涼飲料等の販売
<一般社団法人 日本障がい者サッカー連盟>
所在地 : 東京都文京区サッカー通り JFAハウス
設立 : 2016年4月1日
代表者 : 会長 北澤 豪
活動概要: 7つの障がい者サッカー団体の活動支援/共生社会の実現に向けた事業
URL : https://www.jiff.football/
<参考>ビーウィズ株式会社 会社概要
AI機能を活用したクラウド型IP-PBX「Omnia LINK」を中心としたコンタクトセンターの運営、在宅コンタクトセンターサービス「Bewith Digital Work Place」や、AI-OCRやRPAを活用したデジタルBPOサービス、音声認識によるテキスト化を活用した自動モニタリング機能付き教育プラットフォーム「Qua-cle(クオクル)」など、コンタクトセンター・BPOセンターの運営経験により開発されたデジタルサービス、各種コンサルティングサービスを提供しています。
会社名 :ビーウィズ株式会社
所在地 :東京都新宿区西新宿3-7-1 新宿パークタワー32F
設立 :2000年5月12日
代表者 :代表取締役 森本 宏一
事業内容:自社開発のクラウド型PBX「Omnia LINK」等のデジタル技術を活用した
コンタクトセンター・BPOサービスの提供、
および各種AI・DXソリューションの開発・販売
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プレスリリース提供元:@Press
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