中国4大都市・中間層、ITデバイスを駆使 「PC」利用率は20・30代で9割を超え、男性よりも女性が高いという結果 全体の利用率は「タブレット端末」4割、「スマートフォン」7割

株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地：東京都中央区、代表取締役：桑田 瑞松、以下 R＆D)と、株式会社クロス・マーケティング(所在地：東京都中央区、代表取締役社長：五十嵐 幹、以下 クロス・マーケティング)は、2012年11月に中国の4都市(北京/上海/広州/成都)で20～49歳のミドル収入層男女(世帯月収：5,000～7,999元)を対象に、共同で調査を実施いたしました。


■調査背景・目的
最近、中国経済の減速・停滞を懸念する声が聞かれますが、今回の調査では、中国という「国」や「産業」単位ではなく、大都市に住む「中国人中間層生活者」に、個人の生活価値観や生活意識、買い物行動などを尋ね、「都市別」「性・年齢別」にその実態を明らかにしました。
※一部の調査内容は、R＆Dが毎年10月に東京首都圏で実施している『CORE』調査を基に、日中比較を試みました。


■調査結果
○個人所有と共用を合わせたPC利用率は、85％、20・30代では9割を超える。また、女性の方が男性より利用率が高い。都市別の特徴では、個人PC利用率が顕著に高い、上海・広州女性。＜図1＞
○タブレット端末は20・30代男性および20代女性に浸透が進んでいる。広州では、男性より女性のタブレット利用率が高い。＜図2＞
○スマートフォン利用率は71％。20代男女、30代男性の利用率は8割を超える。携帯電話中心の40代とは大きな差異が存在。＜図3＞
○買物時の参考情報源の上位は「インターネット」「テレビのコマーシャル」で、近所の人や友人の話・意見といった「クチコミ」がそれに続く。20・30代は男女ともインターネット情報の参考度合いが最も高く、40代はテレビのコマーシャルが最も高い。「クチコミ」は性・年代による差が無く、よく参考にされている。＜図4＞

◆自主調査レポートの続きはこちらへ⇒ http://www.rad.co.jp


＜図1＞ パソコン(PC)利用実態
http://www.atpress.ne.jp/releases/33271/1_1.jpg
＜図2＞ タブレット端末利用実態
http://www.atpress.ne.jp/releases/33271/2_2.jpg
＜図3＞ スマートフォン・携帯電話利用実態
http://www.atpress.ne.jp/releases/33271/3_3.jpg
＜図4＞ 買い物時の参考情報源
http://www.atpress.ne.jp/releases/33271/4_4.jpg


■調査概要
調査手法　　　　　：“街頭リクルートによる1対1の面接調査と
　　　　　　　　　　自記入調査の併用”実施
調査対象　　　　　：中国4都市(北京/上海/広州/成都)
　　　　　　　　　　20～49歳のミドル収入層男女
　　　　　　　　　　(世帯月収：5,000～7,999元)各都市約100名
調査期間　　　　　：2012年11月23(金)～2012年11月25(日)
有効回答サンプル数：421サンプル

※一部の調査内容はR＆Dが毎年10月に首都40km圏で留置法で実施している『CORE』調査を基に日中比較した。


R＆Dとクロス・マーケティングとでは、「中国4大都市・中間層の正体を探る」調査として、三本立てシリーズで順次発表してまいりました。
シリーズ(1)：中国人中間層の価値観・生活者マインド
　　　　　　　(2013/1/21 プレスリリースご案内済み)
シリーズ(2)：中国人中間層のライフスタイルと消費意識/態度
　　　　　　　(2013/1/31 プレスリリースご案内済み)
シリーズ(3)：ITデバイスの普及・利用状況と買物時に重視する情報源(今回)


■会社概要■
会社名　： 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地　： 〒103-0013　東京都中央区日本橋人形町1丁目4番10号
代表者　： 代表取締役　桑田 瑞松
資本金　： 30,000千円
設立　　： 1968年1月17日
URL　　 ： http://www.rad.co.jp
事業内容： マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
　　　　　 経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション


会社名　： 株式会社クロス・マーケティング(東証マザーズ：3629)
所在地　： 〒104-0061　東京都中央区銀座8丁目15番2号
代表者　： 代表取締役社長　五十嵐 幹
資本金　： 272,330千円
設立　　： 2003年4月1日
URL　　 ： http://www.cross-m.co.jp/
事業内容： リサーチ事業、ITソリューション事業


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＜例＞「リサーチ・アンド・ディベロプメントとクロス・マーケティングとが実施した調査によると・・・」

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