「人・組織」の経営変革に挑む「日本の人事部 HRカンファレンス2013 -春-(後援:厚生労働省)」5月21日・22日に東京・大阪で同時開催

@Press / 2013年5月15日 15時0分

前回開催の様子(基調講演)
日本最大級の人事・経営の情報サイト『日本の人事部』の運営を行っている株式会社アイ・キュー(所在地:東京都港区、代表取締役社長:林 城)は、「日本の人事部 HRカンファレンス2013 -春- ~人・組織・経営のパラダイムシフト~」を、5月21日(火)・22日(水)にそれぞれ東京・大阪にて開催いたします。

詳細: http://hr-conference.jp/


■「日本の人事部 HRカンファレンス2013 -春-
  ~人・組織・経営のパラダイムシフト~」開催の背景
日本企業を取り巻く環境は、急速なグローバル化、生産年齢人口の減少、商品のライフサイクルの短期化など、めまぐるしく変化しています。経済状況が変われば、経済活動を支える企業も変化を免れません。特に、安倍政権以降、上場企業役員への女性登用や3年間の育児休業の推進、就職活動時期の繰り下げなど、人と企業についての話題には事欠きません。まさにこれからの数年が時代の転換点になるはずです。今こそ、人・組織のあり方も、常に変化に対応できる柔軟性が求められているといえます。

このような「人・組織・経営のパラダイムシフト」の中、経営者や人事エグゼクティブは何をすべきなのか。経営変革を進めていくうえでのヒントや方向性を模索するため、企業の経営者や人事エグゼクティブが一堂に会し、日本が直面している「人・組織のあり方」の最先端を学ぶ場が「日本の人事部 HRカンファレンス」なのです。今回は2日間で67の講演を実施し、延べ12,000名の申込みを受付。過去最大規模で開催します。


■日本全国から上場企業・大手企業の経営層・人事エグゼクティブ層が参加
新卒採用時期の変化、留学生採用、ワーク・ライフ・バランス、育児休業制度、在宅勤務など、これまでにない新しい人事制度や自社に適切な制度の策定のために、日本全国から上場企業や大手企業の人事部門責任者、経営幹部が参加します。従業員1,000名以上の企業が6割を占めています。


■体験を通じて経営・人事の課題に向き合うワークショップを実施
会場では講演のほか、大手企業の人事・研修制度を構築した講師などによる参加型のワークショップを実施します。人事部門長や経営役員が他社の課題を実際に体験し、意見を交換し合うことによる新たな気付きを得る、学びの場となります。今話題の「新卒採用」「ワーク・ライフ・バランス」をテーマとした人事担当者同士のワークショップも設定。明日から使える、現場ならではのアイデアが飛び交います。

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