2012年市場シェアNo.1 ※今一番売れているMDM Optimal BizがKDDIのWindows 8タブレット「HP ElitePad 900 for au」に業界で最も早く対応

@Press / 2013年5月29日 10時30分

株式会社オプティム(東京本社:東京都港区、代表取締役社長:菅谷 俊二、以下 オプティム)の「Optimal Biz」が、KDDI株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 孝司、以下 KDDI)が提供するWindows 8タブレット「HP ElitePad 900 for au」に業界で最も早く対応しました。

*出典:ITR「ITR Market View:エンタープライズ・モバイル管理市場2012」2012年度予測

HP ElitePad 900 for auについて
Windows 8搭載。「拡張性」「堅牢性」「セキュリティ」、ビジネスに必要な機能を凝縮した10.1インチタブレットで、スマートデバイスの利用上必要となるさまざまな管理機能を提供する「KDDI Smart Mobile Safety Manager**」も利用可能です。

** KDDI Smart Mobile Safety Managerについて
遠隔からのロック・USB禁止による情報漏えい対策、アプリケーションの利用を制限するセキュリティ機能、各種設定など、スマートデバイスの利用上必要となるさまざまな管理機能を提供するサービスです。オプティムは、KDDI Smart Mobile Safety Managerに技術提供しています。


「Optimal Biz」は、企業におけるスマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートするソリューションです。Windows端末、iPhoneやiPad、Android端末にアプリをインストールし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策に、リモートロック・USB禁止や業務端末の不正利用を行うアプリケーションの起動禁止、Wi-Fi設定などのセットアップ、資産管理としての端末情報の一括管理を全てウェブブラウザー上から簡単に行うことができ、面倒なセキュリティ対策や端末管理の対応負荷を解消するソリューションです。他社にはない独自機能、簡単に操作できる直観的なユーザーインターフェース、数多くの導入実績、業界最多の機種対応数、端末メーカーとの提携による新発売端末への早い対応等が強みとなっています。


【「Optimal Biz」対応端末拡大への取り組み】
競争の激化するMDM市場において、続々とリリースされる各社スマートフォン、タブレット型端末への対応検証をスピーディーに実現することが、MDMベンダーにとって極めて重要な取り組みとなっています。
オプティムでは協業先モバイルキャリアとの共同の取り組みとして、発売前スマートフォンを検証用端末としてメーカーから提供を受け、「Optimal Biz」への対応状況をいち早く検証する体制を実現しています。
これにより業界最多の対応機種を実現しており、3キャリア他含め、計220機種(2013年5月22日現在)に対応しております。
対応が確認された端末については随時ウェブサイト上( http://www.optim.co.jp/products-detail/device/3570 )で情報更新を行うことで、導入済みの企業もしくは導入検討中の企業に対して積極的な情報提供を行っています。


オプティムでは今後も、スマートデバイス拡大に向け、よりお客様に使いやすく、簡単、安全、かつお客様の業務効率を向上させる端末サービスを提供していきます。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。


製品情報: http://www.optim.co.jp/products/

<新設>
Facebookページ: http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号  :株式会社オプティム
佐賀本店:佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社:東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー19階
代表者 :菅谷 俊二
主要株主:菅谷 俊二
     NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
     東日本電信電話株式会社
設立  :2000年6月
資本金 :1億8,338万円

主要取引先:日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社など(順不同)

事業内容:複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使えるための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象


※ Windowsは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
※ AndroidはGoogle Inc.の商標です。
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

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