不倫をした芸能人のテレビ出演についてSurfvoteで調査を実施。32.1%が「一定期間の自粛が必要だ」と回答する一方、「出演を禁止すべき」「出演させるべき」もそれぞれ2割を超え、意見が分かれた。
@Press / 2024年2月23日 7時0分
SNSとテクノロジーで社会課題の発見・解決をサポートするPolimill株式会社(ポリミル、本社:東京都港区、代表取締役:横田えり、以下Polimill社)はこのたび、「不倫をした芸能人がテレビに出演するのは是か非か?」というイシュー(課題)について1月31日に投票が終了しましたので結果をお知らせします。
画像 : https://newscast.jp/attachments/so8iGYVRiwXhoGXm87Di.png
不倫をした芸能人がテレビに出演するのは是か非か?
テレビで「不倫」をした芸能人が出演する機会は減っているといいます。
昔から芸能スキャンダルとして「不倫」の話題は尽きないものの、かつては「当事者の謝罪会見」などで問題が収束することが多くありました。しかし、現代は様相が異なるようです。不倫をしてもテレビに出演できるかどうかの基準はあいまいです。キャラクターや状況によってはすぐに許される場合もあれば、そうではない場合もあります。不倫をした芸能人のテレビ出演について世間はどのように考えているのか、Surfvoteを通じて調査を実施しました。
投票の詳細
イシュー(課題):不倫をした芸能人がテレビに出演するのは是か非か?
https://surfvote.com/issues/7zx2sgr4kp5i
調査主体:社会デザインプラットフォーム Surfvote(Webサービス)
調査対象:Surfvote上でアカウントを持つユーザー
調査方法:Surfvote上でアカウントを持つユーザーが投票
投票期間:2023年12月26日〜2024年1月31日
有効票数:53票
投票結果とコメントの紹介(一部抜粋・原文ママ)
不倫をした芸能人は絶対に二度とテレビに出演させるべきではない。 24.5%
嫌なら観るなという意見もあるかもしれないが、こちらが見たい番組に出ていたらこちらは悪くないのに見ないのはどうかと思います。
不倫をした芸能人は一定期間テレビに出演させるべきではない。 32.1%
世間を騒がせて迷惑をかけたのならば、一定期間は自粛し、そのあとはテレビ局側の判断でいいと思います。
不倫をした芸能人は状況によりテレビに出演させるべきではない。基準はテレビ局が独自に判断すればよい。 7.5%
別に不倫したからと言ってTVに出てはいけないわけではないし、それは起用するテレビ局が判断すればいいと思う
不倫をした芸能人は状況により出演させるべきではない。基準は恣意的だと人権侵害になるので明確にすべき。 0%
芸能人が不倫をしたことでテレビに出演できないのはおかしい。出演させるべきだ。 22.6%
芸能人には芸事の才をのみ期待しており、人格者であるか否かは正直どうでもいい。彼らは特定の分野における特別の能力を見せ物にしている人たちであるから、私生活までも品行方正であることを要求しない。
その他 7.5%
現実問題、テレビはCMなどのスポンサー様によってなりたっていますよね。なので、スポンサーをしている企業が嫌だと言えば出演することができない、全てはスポンサーによるので、判断は視聴者もテレビ局も出来ないですよね。
わからない 5.7%
是か非かと言われたら分からない。
このイシューを執筆した 鎮目博道氏
テレビプロデューサー・演出・ライターの鎮目博道です。テレビ朝日とABEMAのOBで、現在はフリーランスで動画制作や放送に関する記事執筆などをしております。
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Surfvoteでは社会におけるさまざまな課題や困りごとを「イシュー」として掲載し、どなたでもすべてのイシューを読むことができますが、アカウント登録をすると各イシューに投票したりコメントを書いたりできるようになります。私たちは、みんながさまざまな社会課題を知り、安心して自分の意見を言える場を提供したいと考えています。また、そこで集められた意見は、イシューの内容に応じて提言書に纏め関係省庁や政治家へ提出することもあります。https://surfvote.com/
Polimill株式会社
Polimill株式会社は社会デザインプラットフォームSurfvoteを運営・開発するICTスタートアップ企業です。Surfvoteは社会課題や困りごとに特化し、ユーザーがあらゆるテーマについて自分の意見を投票できるだけでなく、他のユーザーの意見を傾聴できるサービスです。地方公共団体版のSurfvoteも拡充中で自治体と連携し住民による住みやすい街づくりを促進します。あらゆる人がルール作りに参加し、価値観の変化やテクノロジーの進化に合わせた柔軟でスピーディーな制度改革ができるような社会を、SNSとテクノロジーで実現させます。 https://polimill.jp
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プレスリリース提供元:@Press
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