タワーズワトソンの調査によると、経営効率の追求に伴い、アジア太平洋地域の企業の人事機能は今後大きく変化

【東京】 2013年10月8日(火) -- グローバルにコンサルティングサービスを展開するタワーズワトソン(NYSE、NASDAQ：TW)が毎年実施している調査によると、アジア太平洋地域に基盤を置く国内・多国籍企業の約3分の1は、人事機能内の効率性向上及びプロセス改善の追及に伴い、今後数年の間に人事部において著しい変化が起きることを見込んでいる。

アジア太平洋地域に拠点を置く企業578社を含む全世界1,025社を対象とした調査 2013 HR Service Delivery and Technology Survey (2013年HRサービスデリバリー及びテクノロジー調査)によると、回答した企業の3分の1(33％)が、来年中に人事体制を変更する予定であることが明らかになった。


詳細は添付のPDF(日本語)をご確認ください。
http://www.atpress.ne.jp/releases/39451/1_5.pdf

＠Pressリリース詳細ページ
提供元：＠Press