建設業界における工程管理業務に関する調査結果を公開 65.4%の企業が既に工程管理をデジタル化
@Press / 2024年5月27日 8時30分
DX親方では、建設業従事者159名を対象に勤務先の工程管理業務についてWEBアンケートを実施。
勤務先における工程管理業務のデジタルツール利用状況や、導入の効果などに関する調査を行いました。
■建設現場の工程管理業務においてアプリ・システムを導入している企業は64.8%
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/395158/LL_img_395158_1.jpg
建設現場の工程管理業務においてアプリ・システムを導入していますか?(ウェブサービス、アプリ、ソフトウェアなど何かしら使用している方は「導入している」を選択ください。)(n=159)
設問1では、建設現場の工程管理業務においてアプリ・システムを導入しているか(ウェブサービス、アプリ、ソフトウェアなど。)を聞いてみました。
結果としては、「導入している」が64.8%。「導入していない」が35.2%。
6割を超える方の現場で工程管理業務において何かしらのアプリ・ソフトを導入していることが分かりました。
■工程管理アプリ・システムを導入「効果を実感」が74.8%
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/395158/LL_img_395158_2.jpg
工程管理アプリ・システムを導入して効果を感じていますか?(n=103)
設問2では、設問1で導入済の回答者へ、工程管理アプリ・システムを導入して効果を感じているか質問しました。
結果としては、「とても感じている」が17.5%。
「やや感じている」が57.3%。
「どちらとも言えない」が17.5%。
「あまり感じていない」が6.8%。
「全く感じていない」が1.0%となりました。
今回のアンケートでは、工程管理アプリ・システムを導入している方の74.8%が効果を実感していることが分かりました。
■63.1%が「書類のペーパーレス化」に効果を実感で最多
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/395158/LL_img_395158_3.jpg
工程管理アプリ・システムを導入してどのような効果があったと感じていますか?当てはまるもの全て選んでください。(n=103,複数選択可
設問3は、工程管理アプリ・システムの導入によって具体的にどのような効果があったかを聞きました。
一番多かった回答が「書類ペーパーレス化」で63.1%の回答者が選択。
次いで多かったのが「タスク、期限管理による遅延の抑制」で46.6%の回答者が選択。
その次に多かったのが、「工程全体の把握と課題の発見」で40.8%が選択という結果になりました。
これまでの建設現場において工程管理業務は紙での管理が主流でした。工程管理業務のデジタル化により、今まで大量に発生していた書類が不要となった点に効果を実感している回答者が多いことが分かりました。
■多機能型ツールへのニーズも
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/395158/LL_img_395158_4.jpg
工程管理業務におけるアプリ・システムの機能として、以下の選択肢についてそれぞれ重要度を選択してください。(n=159,複数選択可)
昨今現場業務を一気通貫にカバーする多機能型の工程管理システムも登場していることから、工程管理システム導入にあたりどういった機能に強いニーズをあるのかを調査するため、回答者に各機能の重要度を1~5点で点数付けしてもらいました。
最も高い平均点を獲得したのは「図面・工程の共有」で、4.31点という結果でした。これは、建設プロジェクトにおいて正確な図面の共有と工程管理がプロジェクトの成功に直結することを反映しています。また、「工程表の作成・共有」も4.12点と高く、情報の更新や共有が煩雑であり、リアルタイムの進捗把握が難しいという課題がある紙の工程表に対してデジタル化への強いニーズがあると考えられます
全体的に見ると、勤怠管理は3.48点であったものの、報告書作成やコスト管理といった機能も3.5点以上の評価を受けており、工程管理の文脈では多機能型ツールへのニーズも強いことが伺える結果となりました。
【建設業向け】工程管理ソフトおすすめ12選|工事現場へ導入のメリットから自社に合った選び方まで解説
https://dx-oyakata.net/construction/schedule-software
■本アンケートについて
1. 調査概要 :建設業界における工程管理業務デジタル化に関するアンケート
2. 調査目的 :建設業界における工程管理業務のデジタル化の実態を把握するため
3. 調査期間 :2024年4月1日~2024年4月10日
4. 調査方法 :WEBアンケート
5. 有効回答者数:159名
アンケート結果の詳細は下記URLからもご確認いただけます。またデータ引用の際はこちらのリンクを出典元として明記いただきまようお願い申し上げます。
https://dx-oyakata.net/construction/survey-kouteikanri/
DX推進のヒントが見つかるIT製品・クラウドサービス比較サイト『DX親方』: https://dx-oyakata.net/
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プレスリリース提供元:@Press
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