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日本情報通信、最新AIモデルで業務効率と生産性を向上 ~生成AI Webクライアントアプリ「NICMA」がGPT-4o対応~

@Press / 2024年6月14日 15時15分

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NTTグループの日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:桜井 伝治、以下 NI+C)は、OpenAIが提供するGPT-4oに対応した生成AI Webクライアント「NICMA/ニックマ」(以下 NICMA)をリリースします。これにより、従来のGPT-4 Turboと比較して約2倍の処理速度で、高精度に生成AIを活用できるようになり、さらなる業務効率・生産性の向上が期待されます。

「NICMA」は2023年10月に企業・団体向けにリリースされ、適切な結果を引き出すための業務用プロンプトのテンプレート作成・共有機能、企業独自情報の学習機能、管理者によるアカウント設定、利用状況の管理機能を備えています。また、多くの企業が懸念する情報の安全管理面において、入力データがAIの学習に使用されない設定となっており、さまざまな業務で活用されています。


■進化を続ける「NICMA」
1. 「NICMA」が発揮する優れたGPT-4oの性能
GPT-4oに対応した「NICMA」は、従来のGPT-4 Turboと比較してさらに高度な自然言語処理能力を発揮します。自然文の生成やクリエイティブな内容の回答など特定のタスクにおいて、GPT-4 Turboよりも30%の精度向上が見込まれ、企業の業務効率・生産性をさらに高めるための強力なツールとなります。今回のリリースではテキスト処理に特化しておりますが、近日中に画像対応機能も追加予定です。

2. 継続的なアジャイル開発と迅速な対応
2023年6月の「NICMA」の社内版リリース以来、アジャイル開発によってこれまで1年間で40回以上の機能向上と改善を行ってきました。今後もOpenAIやMicrosoft Azureの新機能追加に迅速に対応し、お客様に常に最新かつ最適なサービスを提供できるよう努めてまいります。


<これまでの機能追加リリース例>
(1)管理者機能
・利用文字数上限設定の追加
・RAG※の容量表示の追加
・RAGで使用できるファイル形式(Word・PDF・CSV形式)の追加
・RAGのユーザー閲覧制限機能の提供
※ RAG:Retrieval Augmented Generationの略で、検索ベースと生成AIモデルの両方の長所を組み合わせた自然言語処理技術。

(2)一般ユーザー機能
・レスポンシブデザイン対応
・チャットタイトル編集機能の追加
・発話編集機能・削除機能・回答キャンセル機能の追加
・チャットにファイル添付機能を実装

この他、機能リリース詳細はNICMAブランドサイトのリリース情報をご覧ください。
https://nicma.jp/category/press/


NI+Cは、お客様や社会の幸せの原点が社員の幸せであると考え、ハピネス経営を実現するためにさまざまな取り組みを行っています。生成AI技術の活用により、社員の働き方を大きく変革し、新たなビジネスチャンスの創出を目指しています。今後も「NICMA」の活用を通じて、あらゆる業界や業務での生成AI活用を推進し、社会に貢献してまいります。


◆関連リンク
「NICMA」の詳細、お問い合わせは以下のブランドサイトをご覧ください。
・NICMAブランドサイト: https://nicma.jp/

◆関連するプレスリリース
・日本情報通信、自治体向け生成AI利用対話型アプリ 「NICMA for LGWAN Powered by GPT-4」の提供開始:
https://www.niandc.co.jp/news/20231004_41162/
・新AI対話型アプリ「GPT-4 Webクライアント」を全社員に提供開始:
https://www.niandc.co.jp/news/20230623_35007/
・ChatGPTで業務効率化とハピネス経営を推進:
https://www.niandc.co.jp/news/20230421_31943/


■日本情報通信株式会社について < https://www.niandc.co.jp/
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。

記載の製品/サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/398023/LL_img_398023_1.jpg
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プレスリリース提供元:@Press

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