ポイントサイト「ECナビ」のスマイルプロジェクト、5つのチャリティ団体へ総額500万円を寄付

＠Press / 2024年11月22日 11時10分

https://digitalio.jp/news/202411221100-01/

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO(東京都港区、代表取締役CEO：古谷和幸、代表取締役COO：安藤敦士)が運営するポイントサイト「ECナビ( https://ecnavi.jp/ )」の「スマイルプロジェクト( https://ecnavi.jp/smile_project/ )」は、2024年11月、Learning for All、3keys、ADDS、チャンス・フォー・チルドレン、Civic Forceの各チャリティ団体へ、総額500万円の寄付を行ったことをお知らせいたします。
「スマイルプロジェクト」では、ECナビ内でのクリック募金や検索募金による広告収益を寄付として使用し、モノだけではなく心も豊かにし笑顔を増やしていく取り組みを行っています。チャリティ団体を通じ、未来の子どもたちのための教育・育成に関する支援や、突発的に発生した災害によって失われた笑顔を取り戻すための救援や復興の支援を行い、日本の豊かな発展に貢献してまいります。

■「スマイルプロジェクト」寄付団体

団体名 / URL

概要 / 寄付金額

認定NPO法人
Learning for All
https://learningforall.or.jp/

「子どもの貧困に、本質的解決を。」というミッションを掲げ、居場所づくりや学習支援などの活動を中心に、国内の「子どもの貧困」という、9人に1人が該当している社会課題の普及啓発や解決に取り組んでいます。

100万円

認定NPO法人
3keys(スリーキーズ)
https://3keys.jp/

生まれ育った環境によって「子どもの権利」が保障されない子どもをゼロにすることを目指し、児童養護施設等への学習支援、悩みを抱えて頼れる大人がいないときに安全な相談先や正しい情報を検索することができる10代向けサイト「Mex(ミークス)」、子どもたちが一人でも安心・安全に過ごせる居場所「ユースセンター」の運営などを行なっています。

100万円

特定非営利活動法人ADDS　
https://www.adds.or.jp/

ADDSは「発達支援が必要なすべての人が自分らしく学び希望をもって生きていける社会をともに実現します。」というミッションを大切にし、発達障害という概念が必要ない未来へ向けて活動しています。

100万円

公益社団法人
チャンス・フォー・チルドレン
https://cfc.or.jp/

子どもの貧困・教育格差を解消するために、学習塾や習い事等で利用することができる「スタディクーポン」を経済困窮家庭の子どもたちに提供し、学びの機会をサポートしています。

100万円

公益社団法人Civic Force
https://www.civic-force.org/

国内外の大規模災害時に企業、NPO、行政などが対等なパートナーシップのもとに協働し、迅速で効果的な支援を行うための連携組織です。発災直後から復旧・復興まで、個々の強みを最大限に生かすことで、被災地のニーズに即した支援を届けます。被災地と被災地をつなぎ、被災の経験や教訓を共有することで、災害に強い地域づくりをサポートしています。

100万円

ご参考：ECナビスマイルプロジェクト活動報告
https://ecnavi.jp/smile_project/about/

「ECナビ」について

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「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )は、累計会員数900万人以上にご利用いただいているポイントサイトです。ネットショッピングやアンケート回答、モニター参加、ミニゲームなどを通じて、現金や電子マネー、ギフト券などと交換できるポイントがもらえます。

DIGITALIOについて

DIGITALIO（デジタリオ）では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )やポイント交換サイト「PeX」( https://pex.jp/ )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( https://kotobank.jp/ )、マンガ百科事典「マンガペディア」( https://mangapedia.com/ )、デジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( https://camter.net/ )、給与前払いサービス「Remone」( https://remone.jp/ )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。