長野県・野沢温泉村との健康増進およびスポーツ推進に関する取り組み 余剰となったトレーニングマシンを野沢温泉村へ寄贈
@Press / 2024年12月12日 14時0分
24時間年中無休フィットネスジムの運営及びフランチャイズ展開を中核事業とする株式会社Fast Fitness Japan(本社:東京都新宿区 代表取締役社長:山部清明)は、店舗リニューアルで余剰となったトレーニングマシンの長野県・野沢温泉村への寄贈式と、健康増進およびスポーツ推進に関する取り組みを行う協定締結式を、12月12日(木)に野沢温泉村・スパリーナにて開催いたしました。
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【寄贈式】
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【村民のマシン体験】
本取り組みの経緯
当社では、企業理念である「ヘルシアプレイスをすべての人々へ!」のもと、ESG活動の一環として誰もがフィットネスにつながる機会の創出を目的としたトレーニングマシンの寄贈活動を2019年から実施しております(図1)。これは、当社が運営するフィットネスジムの店舗リニューアル時に発生する入れ替えマシンを、資金やノウハウの不足等の理由で、トレーニング環境の整備が課題となっている離島などの自治体や学校へ寄贈する活動で、これまでに沖永良部島(鹿児島県知名町・和泊町)や横浜国立大学他への寄贈実績があります。当社のこうした活動に対し、本年4月に野沢温泉村からマシン寄贈の要請を受け、今回の寄贈に至りました。
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【図1:当社並び賛同協力企業とのマシン寄贈実績】
野沢温泉村はスキーヤーの聖地として知られ、多くのオリンピアンを輩出しています。アスリートの育成や競技力向上のみならず、長野県が推進する「信州ACEプロジェクト※1」にもとづき、村の高齢者の医療費削減・健康寿命延伸を目的とした、運動機会の拡大と習慣化、地域活性化というビジョンを打ち立てています。
今回寄贈したマシンは、村の温泉施設であるスパリーナと、野沢温泉スキークラブの選手や近隣のアスリートのトレーニングを主目的とした施設・オリンピックスポーツパークに設置され、村民の健康増進やアスリートのトレーニングに活用されます。
今回寄贈したマシンは計41台で、有酸素運動を行うランニングマシンから、本格的なウェイトトレーニング機材まで、幅広いトレーニングニーズに対応した機材となっています。寄贈に際し、当社が展開する24時間年中無休フィットネスジムにFC企業として参画するウェルネス・コーチ株式会社も今回の取り組みに賛同し、41台のマシンの内、9台のマシン寄贈を行いました。
※1信州ACEプロジェクト:長野県が推進する健康づくり県民運動。ACEはAction(体を動かす)、Check(健診を受ける)、Eat(健康に食べる)を表し、世界で一番(ACE)の健康長寿を目指す想いを込めたもの。
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【寄贈したマシン※実際のマシンは一部色など仕様が異なります】
「健康増進およびスポーツ推進に関する協定」の内容
本協定では、締結した三者によりフィットネスマシンの寄贈等を通じて、村民が気軽に運動できる環境を実現し、野沢温泉村の健康増進とスポーツ振興、そして運動習慣の定着化・フィットネス参加率の向上を図ってまいります。また、地域住民の交流も促進し、健康意識を高めることで、地域全体の活力を向上させ、持続可能な地域づくりを目指してまいります。
<具体的な当社の取り組み内容>
①運動習慣の定着化への貢献
・マシン寄贈により、村民が身近な場所(スパリーナ)で、自分のペースで運動できる環境提供の支援
②健康意識の向上への支援
・スポーツイベントの共同開催などを通じて、地域住民同士の交流を促進し、健康意識の向上を図っていく
③地域全体の活性化
・健康増進をテーマとした観光資源の開発支援をすることで、地域経済の活性化に貢献を図る
今回の協定締結に際し、野沢温泉村・富井俊雄村長から「今回のマシン寄贈や協定締結を受け、村民の運動機会の拡大と習慣化を図り、村民の健康増進を図っていきたい。野沢温泉村は、村民全員が元気でイキイキしていると言っていただけるよう、今回の寄贈が運動の習慣化に繋がるよう取り組みを前に進めていきたい」とコメントをいただきました。また、寄贈されたマシン体験を行った村民からは「冬はそもそも寒さや雪が厳しく、昨今は夏も熱く、運動習慣以前に運動ができる環境がなかった。こうしたマシンをいただき、新たにトレーニング環境が整備されるのはとても有り難い」「健康増進だけでなく、運動を行うことで村民同士の交流も活性化されるのではないか」といったお声も頂戴いたしました。
今後の展開
今後は、野沢温泉村、株式会社野沢温泉と連携して協定に基づいた取り組みを推進していき、具体的な目標としては村民のフィットネス参加率※2の向上を目指してまいります。また当社は、こうした活動に賛同するフランチャイジー各社並びにサプライヤー各社と今後も協力し、長期的な日本全体のフィットネス人口の拡大、国民の健康レベルの向上を目指し、SDGsを重視した持続可能な社会の実現への貢献を推進していきます。そして企業理念である「ヘルシアプレイスをすべての人々へ!」の実現に向け、フィットネス習慣の拡大を図ってまいります。
※2:人口に対して、フィットネスクラブやジム等に通っている人の割合
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Fast Fitness Japanについて <東京証券取引所プライム市場 証券コード : 7092>
企業理念「ヘルシアプレイスをすべての人々へ!」のもと、誰もが健康的に暮らせる、心豊かな社会の実現を目指して、24時間年中無休フィットネスジムの運営及びフランチャイズ展開を中核とした事業を展開。
社 名:株式会社Fast Fitness Japan(ファスト フィットネス ジャパン)
代表者:代表取締役社長 山部 清明
所在地:東京都新宿区西新宿6-3-1 新宿アイランドウィング10F
設 立:2010年5月21日
https://fastfitnessjapan.jp/
株式会社Fast Fitness Japan コーポレートサイトへ : https://fastfitnessjapan.jp/
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プレスリリース提供元:@Press
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