ネクスト、2014年「働きがいのある会社」ベストカンパニーに選出～ 初エントリー以降、4年連続選出 ～

総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』を運営する株式会社ネクスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、Great Place to Work(R) Institute Japan（以下 GPTWジャパン）が実施した「働きがいのある会社(2014年 日本版)」において、ベストカンパニーに選出されましたのでお知らせいたします。


■「働きがいのある会社」 調査結果について
「働きがいのある会社（Great Place to Work(R)」は世界最大規模の従業員意識調査で、Great Place to Work(R) Instituteが世界共通の基準で調査分析し、45カ国以上で各国毎に評価を行って、各国の有力
メディアで「働きがいのある会社のランキング」として発表しています。
GPTWジャパンは、日本において2007年より調査、発表を行っており、今年(2014年)で8回目の発表となります。今年は、従業員1,000名以上、100～999名、25～99名の3部門で、基準に達した70社の「働きがいのある会社」リストが作成されました。当社は4年連続でベストカンパニーに選出され、従業員100～999名部門の第25位となりました。

■「日本一働きたい会社」を目指す取り組み
当社は、人材を経営上最も重要な資源と考え、2008年より「日本一働きたい会社プロジェクト」として様々な取り組みを進めてきました。このプロジェクトでは「日本一働きたい会社」を、経営理念の下に集い、あふれる挑戦の機会の中で成長し続ける集団と定義。組織が提供する様々な挑戦や学習の機会を、社員が自発的に活用して成長し、その成果を組織の業績に繋げることで、社員個人のキャリアビジョンの実現と、経営理念の実現を両立することを目指しています。これまでに、「価値観共有」「挑戦と成長の機会の提供」「組織の活性化」などをテーマに、各種施策（下記例）を導入してきました。

　●ビジョンカレッジ ： ビジョンカード(※)に記された価値観を自身の仕事に
　　つなげて考えたり、経営理念を映像化したムービーを観ることで、
　　社是や経営理念、ガイドラインを身近な使いやすいものにしていく
　　全社員対象のワークショップ。
　　　※社是、経営理念、行動指針(心と行動のガイドライン、組織の
　　　　ガイドライン)を記載した名刺大のカード。社員は常にこれを携帯。

　●ネクスト大学 ： 「必須プログラム（階層・職種別研修）」と「選択プロ
　　グラム（ゼミナール）」「選抜プログラム(次世代リーダー育成研修)」
　　からなる社内大学。社長が主催し自ら経営ノウハウを指導する経営塾を
　　はじめ、マーケティング、プランニング、ディレクション、UI・UXデザイン、
　　プログラミング、英会話、キャリアデザイン等、毎年50前後の講座を開講。
　　社員は自身の能力開発に合わせて自由に取得することができます。講師の
　　ほとんどは社員が務めており、他人に教えることでさらに知識を深める
　　機会にもなっています。

　●クリエイターの日 ： 変化の激しいICT分野のマーケティング能力、開発
　　能力を高めるための施策。希望するクリエイター(企画、デザイン、技術
　　関連の職種）は、個人またはチームで特設プロジェクトの提案を行い、
　　承認されたプロジェクトについて業務時間の10％を使い、合宿形式で
　　研究・開発を行います。

当社では、「日本一働きたい会社プロジェクト」を客観的な基準により評価するため、2011年からGPTWジャパンの「働きがいのある会社」調査に参加しており、4年連続でベストカンパニーの称号を得られたことは本プロジェクトのひとつの成果とみています。当社は今後も、意欲あふれる個人が働きたいと思える、働きがいのある環境づくりに努め、社是「利他主義」のもと経営理念の実現を目指してまいります。


■Great Place to Work(R) の調査内容
「経営層への信頼」「仕事や会社への誇り」「会社内の連帯感」に関連する58の設問への5段階評価、および2問の自由回答設問に、参加企業の従業員が無記名で回答する「従業員へのアンケート：トラストインデックス(c)」と、参加企業の企業文化や会社方針、人事施策、具体的には、採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動などの具体的な取り組み内容を参加企業が回答する「会社へのアンケート：カルチャーオーディット(ｃ)」を、世界共通の基準で評価します。
配点は、「トラストインデックス(c)」が2/3、「カルチャーオーディット(ｃ)」が1/3であり、「従業員からの声」を重視した配点となっています。
（調査及び調査機関についての詳細： http://www.hatarakigai.info）


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プレスリリース提供元：＠Press