急性骨髄性白血病の再発因子、前白血病幹細胞を発見
@Press / 2014年2月26日 13時15分
がん撲滅とがんのオーダーメイド医療で世界的に高い評価を有する、プリンセス・マーガレット病院がん研究センター(カナダ・トロント)※1のジョン・ディック(John Dick)博士率いるがん研究グループが、本日、前白血病幹細胞を発見したことを発表しました。
この幹細胞は、がん発生の第一段階で、急性骨髄性白血病(以下AML)の再発を引き起こす原因のひとつと考えられています。今回の発見は、幹細胞をターゲットにすることで、白血病の早期診断や効果的な薬剤開発に繋がると期待されています。
ディック博士によると、英科学誌ネイチャー電子版にも掲載された前白血病幹細胞の発見は、正常な細胞がAMLに変化するまでの過程を理解する上で飛躍的な一歩となりました。また、この幹細胞を診断に生かせれば、治療の効果が得られる患者を個別に特定できる可能性があるため、がんのオーダーメイド医療を進展させることにも繋がります。
前白血病幹細胞は、ディック博士の研究グループに、プリンセス・マーガレット病院がん研究センターの専門医やオンタリオがん研究所で高度な解析法を開発した遺伝子研究者なども加わり、大勢の患者のサンプルをもとに100を超える白血病遺伝子のゲノム解析を行うことで、発見に至りました。この研究には、ヒトの細胞に拒絶反応を示さない特殊なマウスで、ヒトAMLを成長させる実験も含まれています。
ディック博士は、トロント大学分子遺伝学部の教授や、OCIRでがん幹細胞プログラムのディレクターなどを兼務しており、20年以上にわたる研究の中で1994年に白血病の幹細胞、2007年に結腸がんの幹細胞をいち早く発見し、がん幹細胞分野の先鞭を付けました。
AMLは浸潤性が強く、最近の研究では、骨髄で発症することが明らかになっています。また、AML患者の約25%で、遺伝子「DNMT3a」の変異が原因となり、前白血病幹細胞が異常な成長を遂げることも判明しています。
ディック博士は、以下のようにコメントしています。
「今回の発見によって、がんの治療効果が高まることになり、ごく初期段階でがんを克服できる可能性があります。研究では、化学療法がAMLに効果的なケースもあると分かった一方、前白血病幹細胞には、化学療法の影響が及びません。この幹細胞が次のAMLの成長を引き起こし、最終的には再発してしまうため、幹細胞をターゲットにすることが有効なのです。」
※1 プリンセス・マーガレット病院がん研究センター(Princess Margaret Cancer Centre)について
プリンセス・マーガレット病院がん研究センターは、がん撲滅と、がんのオーダーメイド医療で世界的に高い評価を受けています。同センターは、世界の5大がん研究センターに数えられ、大学保健ネットワーク(UHN)に参加しています。UHNには、トロント総合病院(Toronto General Hospital)、トロント・ウェスタン病院(Toronto Western Hospital)、トロントリハビリテーション研究所(Toronto Rehabilitation Institute)などが名を連ねます。すべて、トロント大学関連の研究病院です。
ウェブサイト(英文):
http://www.theprincessmargaret.ca/en/Pages/Default.aspx
■オンタリオ州について
オンタリオ州はカナダ経済の中心地となっており、カナダ全体のGDPの38%、人口の39%、カナダの輸出品の39%がオンタリオ州に集中しています。あらゆる規模の事業者に対する財政面や事業面でのサポート体制、イノベーションや研究開発を促進させる資金支援プログラム、G7の中で最も高い教育水準を誇る労働力などをベースにして、オンタリオ州は、カナダ最大の経済圏、かつ、北米でトップ10の経済圏となっています。
約200社の日系企業が、オンタリオ州に投資しており、ホンダ、トヨタ、日産、三菱重工業、カプコン、コーエイ、アステラス製薬、武田薬品工業、キャノンなどの主要企業が現地法人を置いています。日本はオンタリオ州の5番目の貿易相手国となっており、また、当州への海外資本投資額のうち、日本からの投資額が約9%を占めます。
詳細は、「インベスト・イン・オンタリオ」日本語サイトhttp://www.investinontario.com/Japan 、「Ontario Exports」http://www.ontarioexports.com をご覧ください。
オンタリオ州政府サイト: http://www.gov.on.ca/
オンタリオ州政府経済開発省(Ontario Ministry of Economic Development, Trade and Employment)サイトhttp://www.InvestinOntario.com
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プレスリリース提供元:@Press
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