名城大学・NTT西日本「ICT環境整備による戦略実現に向けた包括連携協定」の締結に伴う取り組みについて学びのコミュニティを創造革新する大学を目ざす

@Press / 2014年6月4日 15時30分

 学校法人名城大学(本部:名古屋市天白区、理事長:小笠原 日出男、以下 名城大学)と西日本電信電話株式会社(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:村尾 和俊、以下 NTT西日本)は、「ICT環境整備による戦略実現に向けた包括連携協定」を締結し、名城大学の基本戦略構想を基にしたビジョン実現に向けICTパートナーシップとして大学経営の競争力の強化、教育・研究に寄与する体制づくりに向け取り組んでまいりました。
 こうした取り組みを進める中、6月着工の“ナゴヤドーム前キャンパス”に関するICT導入計画及び既存キャンパスにおけるICTリニューアル計画など、ICT環境整備について一部具体的な取り組み内容がまとまってまいりました。
 また、包括連携協定締結を契機に提案を進めるNTT西日本の「名城大学ICTスマート大学構想」の一環として、NTT研究所が開発を進める研究プロダクトの実証実験も展開していきます。


1.名城大学を取り巻く環境
 2016年に開学90周年を迎える名城大学を取り巻く環境は、グローバル化、少子高齢化の進展による大学間の競争激化に伴い、より質の高い教育、研究や社会貢献のための取り組みが求められているとともに、教育の継続性担保のため健全な経営体質の維持に向け、様々な施策を同時に展開していかなければならない時代に突入しています。


2.名城大学の取り組み
 厳しい環境に直面する大学経営の中、名城大学では次期中期経営戦略「MS-26」を策定。「MS-26」は組織目標と個々人の取り組みを繋ぐツールとしての機能も有し、あらゆる場面で教育・研究・社会貢献などの現在と未来を語るコミュニケーションの枠組みとして利用しながら、構成員が情熱を持って取り組む価値観として、また名城大学が果たすべき使命(ミッション)と開学100周年にあたる2026年におけるあるべき姿を表現したビジョンを基に、これらを実現するための行動目標を定めたものです。
 この「MS-26」の策定にあたり、より一層厳しい環境下においても今後の具体的な取り組みを名城大学のステークホルダーにとって、より効率的・効果的に実現することを考えた場合、我々の日常生活はもとより教育・研究の現場にも深く浸透し、その屋台骨となっているICT環境の一層の充実と支援体制の構築が不可欠であると考えるに至りました。


3.学びのコミュニティを創造革新する大学を目ざす
 今回のナゴヤドーム前キャンパスを整備し、天白・八事など既存のキャンパス間との連携と機能分化をより一層明確化することで、在学生約16,000人、卒業生約170,000人に加え、教職員のみならず地域、社会との繋がりなどの様々なコミュニティにおける経験を通じ、入学時から卒業後も多様な経験を通じて主体的に生涯学び続ける学生を育成することが可能となり、それこそが学びのコミュニティとする総合大学である名城大学のあるべき姿であると確信しています。

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