組み合わせは700通り以上、作ったコマで大人も子どもも品質工学入門！「コマ実験セット」クラウドファンディングサイトにて支援募集開始

町工場が自作の喧嘩コマで戦う「全日本製造業コマ大戦」(以下、コマ大戦)において数々の優秀な成績を残している、タカノ株式会社(所在地：長野県上伊那郡、代表取締役社長：鷹野 準)と株式会社日本コンピュータ開発(所在地：東京都品川区、代表取締役：森山 憲次)は、異業種連携により、新製品「コマ実験セット」の開発を進め、2014年7月4日にクラウドファンディングサイト「zenmono」にて支援募集を開始しました。

「zenmono」プロジェクト： http://zenmono.jp/projects/45
紹介動画　　　　　　　 ： http://youtu.be/4Cp1kBr4KiA


■自分で作って、品質工学を学べる「コマ実験セット」
それぞれ9種類の軸と重りを組み合わせて、700通り以上のコマを自由に作って楽しむ製品です。作成したコマを使用して実験を行い、品質工学(タグチメソッド)を手軽に学ぶことができます。パソコン上でゲームを扱うような感覚で実験ができる「コマシミュレータ」も開発しています。

「コマ実験セット」で作成できるコマには、1つとして同じ挙動をするものはありません。パーツ変更等によるコマの挙動変化の具合や、その背景にあるメカニズムの追及は、子供から大人までハマる魅力と奥深さを持ち合わせています。楽しみながら品質工学を学べる製品、それが「コマ実験セット」です。

【コマシミュレータ】
http://www.atpress.ne.jp/releases/48833/img_48833_2.png
http://www.atpress.ne.jp/releases/48833/img_48833_3.png


■クラウドファンディング「zenmono」におけるプロジェクト内容
楽しみながら品質工学実験！「コマ実験セット」
http://zenmono.jp/projects/45 (クラウドファンディング「zenmono」内)

支援募集期間：2014年7月4日～2014年8月29日
支援目標金額：500,000円

＜ありがとう(対価)＞
500円 ：コマ大戦ゲームの土俵側面にロゴを掲載
1,000円 ：コマ大戦ゲームの土俵上にロゴを掲載
2,000円 ：コマ実験セット　簡易版
4,000円 ：コマ実験セット　ミニ版
10,000円：早期特典 コマ実験セット　スタンダード版
12,000円：コマ実験セット　スタンダード版
25,000円：コマ実験セット　フルセット版
28,000円：コマ実験セット　スタンダード版＋コマ回し機
43,000円：コマ実験セット　フルセット版＋コマ回し機
80,000円：コマ実験セット　フルセット版＋コマ回し機
　　　　　＋品質工学出張セミナー

※発送時期…2014年10月予定

※コマ回し機とは
コマ回し機は、品質工学実験を行うために必要な、常に一定の回転数を与えることが可能です。乾電池またはスマホ用のバッテリーでも駆動します。また、時計回り、半時計回りの切り替えも可能です。

※ありがとう(対価)とは
パトロンの寄付金額に応じて提供する感謝の印としての対価。


■効率良く最適な条件を見極める「品質工学(タグチメソッド)」
品質工学とは、「品質特性のばらつきの少ない製品を、開発・設計および工程設計段階で作りこむための、工学的、統計的手法」と考えられているものです。

従来の実験方法では、パフォーマンスと製品構成の関係性検証にあたり、多量の組み合わせによる実験を実施し、結果として時間とコストを費やし、効率の悪い結果に陥ることが多々あります。しかし品質工学の実験では、少ない組み合わせで、効率良く最適な条件を見極めることができます。

「コマ実験セット」では、回転時間をパフォーマンスとして捉え、各パーツや組み合わせ方が回転時間に与える影響を把握し、最適な組み合わせ条件や、最悪な組み合わせ条件等を導き出すことができます。この実験を通じて、品質工学の基本的な考え方や運用方法を学ぶことができます。


■品質工学を取り入れたコマを学習用ツールに
タカノ株式会社　中原 健司氏は、品質工学をコマの設計に取り入れ、実際にコマ大戦で結果を残していく過程で、コマは品質工学を学ぶ学習用教材として優れていることに気付きました。しかし、コマを使って実験や学習を行うには、高価な製造設備やシミュレーションソフトが必要です。そこで、より安価に、より手軽に企業や教育機関で利用でき、コマの楽しさや遊び心を伝えられる学習用ツールを世に出したい、という想いから生まれたのが「コマ実験セット」です。
「コマ実験セット」の提供を通じて、より多くの人へモノ作りの面白さを伝え、更に品質工学の普及により、企業や教育機関の技術教育に寄与していきます。

詳細はこちら
プレスリリース提供元：＠Press

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