リモートサポートツール「Optimal Remote」がiOS 8に対応！　～国内最大の約1,500万ユーザーが利用中～

＠Press / 2014年9月19日 15時0分

株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷俊二、以下オプティム)は、2006年に「Optimal Remote」を使用した定額制有償リモートサポートサービスを開始し、現在、国内最大の約1,500万ユーザーに利用されています※1。このたび、オプティムのリモートサポートツール「Optimal Remote」が、日本時間9月19日より、iOS 8に対応したことを発表いたします。

オプティムは「ネットを空気に変える」というミッションのもと、世界の人々がインターネットを簡単に活用できるソリューションを提供しています。スマートフォン・タブレットを多くの人々が利用するようになりましたが、それに伴いスマートフォン・タブレットを含む様々な端末に対するサポートのニーズは高まっております。「Optimal Remote」によって、お客様が最新OSのiPhone／iPadをご利用の場合でもサポートが可能となり、これまでサポート可能であったWindows(R)、Mac、Android(TM)と合わせて、様々な端末のサポートを一元的に実施できます。

■「Optimal Remote」について
お客様のデバイスとの画面共有・遠隔操作により、これまで口頭説明に費やしていたサポート時間を大幅削減し、顧客満足度の向上を見込めます。さらに、最新バージョンのOSが適用されているiPhone／iPadをはじめ、Windows(R)、Mac、Android(TM)に対応しており、オペレーターは「Optimal Remote」を用いて様々な端末へのサポートが可能となり、より幅広いお客様へのサポートを実施できます。また、「Optimal Remote」は、iOS機器やAndroid(TM)機器などこれまでの対応機種をあわせて、日本国内の約8割のスマートフォン※2に対応しております。

Optimal Remote製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products-detail/top/40
Optimal RemoteでiPhone／iPadのサポート(動画)：
http://youtu.be/6olWAy5u6g4

オプティムでは今後も国内外で培ったテクノロジーやノウハウを活かし、お客様により使いやすく、簡単、安全な製品やサービスを提供してまいります。

※1 算出根拠について：NTT東日本／NTT西日本のリモートサポートサービス契約数(453万)※3×国内平均世帯人数(一世帯あたり2.57人)※4＋その他サービスのユーザー数
※2 出典：IDC Japan スマートフォン端末の2013年第3四半期(2013年7～9月)の出荷台数実績より、「Optimal Remote」の対応メーカーである、Apple、Sony、Samsungのシェア合計は78.2％。
※3 出典：日本電信電話株式会社セグメント業績の概要(平成24年4月1日～平成25年3月31日)(3)お客様サービスの向上
※4 出典：厚生労働省平成24年国民生活基礎調査の概況 I 世帯数と世帯人員数の状況

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～ Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products/
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ： https://twitter.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号　　　：株式会社オプティム
URL　　　： http://www.optim.co.jp
佐賀本店　：佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社　：東京都港区愛宕2丁目5番1号愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者　　：菅谷俊二
主要株主　：菅谷俊二
　　　　　　東日本電信電話株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティエムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)

事業内容　：オプティマル事業
　　　　　　・クラウドデバイスマネジメントサービス
　　　　　　・リモートマネジメントサービス
　　　　　　・サポートサービス
　　　　　　・その他サービス

【Copyright・商標】
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※ IOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

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