ビクトレックス社、新PAEKプラントを稼働開始
@Press / 2015年6月2日 14時0分
ビクトレックス社(本社:英国ソーントン・クリーブリーズ)は三基目となるポリアリルエーテルケトン(PAEK)の新プラントの稼働を開始したことを発表しました。9,000万英ポンドの投資によるこの新プラントの稼働によってビクトレックスの生産能力は70%アップして年産7,000トンを超えることになり、現在進行中の7つの“メガ・プログラム”を含む今後の成長を推進するための新たな基盤となります。また増産とともにAPTIV(R)フィルム、VICTREXパイプ、テープ、やインプラント用医療機器などの開発にも継続して投資しており、PAEK製造にとどまらず、より高い付加価値の提供を追求しています。
ビクトレックスは自動車、航空宇宙、エネルギー、エレクトロニクス、医療を注力産業分野としており、その中で成長戦略の軸をより大きな機会に重点を置いています。この中には米Magma社とのパートナーシップによる石油ガス掘削用のパイプをはじめ、航空機用ブラケット、携帯用電子デバイス、整形外科用膝関節などがあげられます。ビクトレックスは上記産業において、全世界におけるPAEKの潜在需要を80,000トン超と見越しています。
ビクトレックスのデビッド・ハメルCEOは次のようにコメントしています。「当社はすでにAPTIVフィルムやインプラント用医療機器など、お客様の加工を容易にするPAEK製品を提供していますが、“原材料の製造”から、お客様により高い付加価値をご提供する“ソリューション・プロバイダー”になるべく用途開発の強化に力を入れています。そして当社のソリューションをより多くのお客様にお届けするための確固たる供給体制が、この新プラントの稼働によって整いました。」
ビクトレックスは英国本社、中国(上海)と日本(東京)の3拠点のテクノロジーセンターが緊密に連携する体制で、世界中のお客様の製品開発をサポートしています。そして本年2月には英国のテクノロジーセンターの拡張を発表しました。ビクトレックスは高性能樹脂開発のリーダーであり続けるとともに、より高度な用途開発を可能にする技術サポート拡充に向けて積極的な投資を続けていきます。
【ビクトレックス社について】
ビクトレックス社(Victrex plc)は英国に本社を置く、超高性能ポリマーVICTREX(R) PEEKを主軸とする高機能ポリアリルエーテルケトン製品のメーカーです。主な製品は、VICTREX(R) PEEK、VICOTE(R) コーティング、APTIV(R) フィルムおよびVICTREX Pipes(TM)です。ビクトレックス社の高機能材料は、様々な産業分野で利用されており、多くの優れた特性をバランス良く発揮することで、コスト低減、高品質、他社製品との差別化といったメリットを顧客に提供しています。ビクトレックス社の全ての製品はISO 9001:2008により品質管理されています。ビクトレックス社および同社製品詳細は、 http://www.victrex.com/jp をご覧ください。
詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
この記事に関連するニュース
-
HPCシステムズ ハイバーテック製モーションコントロールボード動作確認済みモデル 公開
PR TIMES / 2024年12月20日 12時45分
-
WEG社、革新的な産業用モータの設計にAnsysのシミュレーションを採用
Digital PR Platform / 2024年12月12日 11時0分
-
日本初入荷!CreatBot社の高温対応3Dプリンター『PEEK-250』 - 実機見学受付開始
PR TIMES / 2024年12月9日 13時15分
-
CO2を主原料とする高純度カーボネート類製造技術のライセンスプラントが稼働
PR TIMES / 2024年12月5日 13時45分
-
マウザー、Panasonic Industrial DevicesのPAN9019及びPAN9019A Wi-Fi(R) 6デュアル・ワイヤレス・モジュールの取り扱いを開始
PR TIMES / 2024年11月27日 14時45分
ランキング
-
112月末まで!今年の「ふるさと納税」注意したい点 定額減税の影響は? 申し込む前に要チェック
東洋経済オンライン / 2024年12月26日 13時0分
-
2なぜスターバックスの「急激な拡大」は失敗に終わったのか…成長を一直線に目指した企業の末路
プレジデントオンライン / 2024年12月26日 15時15分
-
3昭和的「日本企業」は人事改革で解体される? 若手社員への配慮と、シニアの活性化が注目される背景
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年12月26日 5時55分
-
4焦点:日産との統合、ホンダから漏れる本音 幾重のハードル
ロイター / 2024年12月26日 14時46分
-
5日本郵便とヤマト「120億円訴訟」に至った言い分 物流サービスの「大同団結」が危うい事態に
東洋経済オンライン / 2024年12月26日 7時30分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください