「原動機研究部」が超小型モビリティを伊豆の市町に寄贈 今後も電動車の活用を働き掛ける

伊豆市周辺の高校生らのエンジンとモーターの課外活動「原動機研究部」が、伊豆半島の市町に超小型モビリティを寄贈する活動を行っています。1～3人乗車可能な超小型モビリティは、2013年に最高速度60km／hまでの公道走行を可能とする制度が整い、トヨタ、日産、ホンダなどの完成車メーカーが相次いで市場投入を目指した実験車を発表しました。

■エンジンからスタートして、電動車に注目した実績が、超小型モビリティとの出会い

　伊豆市を中心に活動する「原動機研究部」（以下、原研）が、静岡県函南町に超小型モビリティ2台を寄贈しました。クラブ活動開始当時に農機具の整備で腕を磨き、現在は社会人となった福岡暉仁さん（21）と勝海慎平さん（22）が町を訪れ、仁科喜世志町長と面会。地域での活用を訴えました。函南町は原研が行う初めての寄贈先です。函南町は6月28日に改めて寄贈式を行う予定です。

静岡県函南町に超小型モビリティを寄贈。この後、仁科町長は自らハンドルを握った（画像提供＝原動機研究部）

　超小型モビリティは国内の完成車メーカーが開発。国土交通省自動車局が中心となり、社会実装のための制度を作ってきました。当初は都市型のパーソナルモビリティとして利用が打ち出され、走行距離が予想できる地域パトロールなどに活用されてきました。その社会実験的な利用が一巡して再利用が模索されてきました。

　一方、原研は伊豆市のテーマパーク「虹の郷」の来園者の移動に電動キックードなどの新しいパーソナルモビリティを活用する提案を行い、現在ではさまざまな種類の小型パーソナルモビリティが来園者向けにアトラクションとして提供されています。

　原研は利用に適した車両を選定、整備も行ない、地域に根差した電動車利用を働き掛けてきました。こうした原研の活動を知った民間企業が、超小型モビリティの有効利用を託したことが、原研が市町に超小型モビリティを寄贈するきっかけとなりました。

函南町・仁科町長と原動機研究部の面談（画像提供＝原動機研究部）

　初代部長の福岡さんは、高校生部員らと寄贈のための準備に携わりました。現役高校生時代は地元農家を訪れて、農機具の整備でエンジンの整備経験を積んだ思い出を持っています。

「あの頃からすると、原研の活動も（電動にも進出し）だいぶ発展してきました。今日は部長である現役高校生に町長に会ってほしかったのですが、大雨で授業の開始が遅れたことで間に合いませんでした」

　函南町は超小型モビリティの寄贈を打診し、いちばん早く話がまとまったことで第1号となりました。車両を譲り渡すだけのように思えますが、そこには苦労もありました。福岡さんはこう話します。

「電動の超小型モビリティの点検整備はエンジンオイルの交換などが無いだけで、下まわりも見たのですが、車体が小さすぎて乗用車のリフトには乗らず、ジャッキで持ち上げなければならないなど、普通のクルマとほぼ同じでした。しかし、運転は車体が小さい分だけ、細い道も気にせず入っていけますし、電動車だけに環境にもやさしいです」

　原研は函南町に続いて、全国でも珍しい創造デザイン科のある三島学園「知徳高校」（長泉町）にも寄贈を決めています。今後も伊豆各地の市町や学校に寄贈を広げていく予定です。