本当に安全？ ライダーに推奨されるプロテクターの効果とは

バイクに乗る際に、ヘルメット以外に体を守るものとして、装着が推奨されているのがプロテクターです。教習所では装着するので、ほとんどの人が装着したことがあると思いますが、実際の装着率は高くはありません。そこで、プロテクターの効果を、改めて見ていきましょう。

■バイクでの死亡事故の際の損傷部位とは？

　バイクに乗る際にヘルメットは必須装備ですが、そのほかの体を守るものとして、装着が推奨されているのがプロテクター。

　教習所では装着が必須なので、ほとんどのライダーは装着したことがあるはずですが、実際に公道に出た際の装着率は高く無いのが実情です。

　そこで、プロテクターの安全効果を改めておさらいし、必要性を見てみましょう。

バイクに乗る際のプロテクターの装着率は高く無いのが実情

　バイクに乗る際に装着が義務付けられているのは、ヘルメットのみ。グローブもブーツも、どういう物が安全という推奨基準はあるものの、法律では定められていません。しかしバイクに乗る際、体はむき出しなので、衝突だけでなく、転倒しただけでもケガを負うリスクはかなりのもの。

　警視庁が発表している都内で発生したバイクの死亡事故の損傷部についても、2022年のデータでは頭部が45％、胸部が25％、腹部が10％、その他が20％となっており、過去5年の平均も、ほぼ同様の内容です。

　この結果を見ると、ヘルメットをかぶっていても無意味なのではないかと思う人もいるかもしれませんが、27.5％つまり半数以上の事故時に、ヘルメットが頭部から外れているとのこと。ヘルメットの効果が、完全に発揮できていなかったという訳です。

　そういった結果を踏まえ、警視庁では「ヘルメットのあご紐をしっかり締める」ことと「胸部プロテクターを着用する」ことを推奨しています。

　しかし、ヘルメットのあご紐はすぐにできますが、プロテクターとなると別途用意しなくてはならない点が、着用率の低さにつながっており、実際の胸部プロテクター装着率は、同じく警視庁の発表によれば約8.9％とのことです。

■プロテクターにはどんな種類がある？

　プロテクターと言っても、さまざまな種類があります。

　一番お馴染みなのは、警視庁のデータにも出てきた胸部用で、そのほか肘や膝、すねや肩、背中を守るものもなどがラインナップされています。

　また、グローブに付いているナックルガードもプロテクターの一種。素材もいろいろとあり、以前であれば樹脂製の板というような簡素なイメージでしたが、衝撃を吸収する特殊なゴムを採用しているものも増えてきており、プロテクト能力も向上しています。

最近ではプロテクターが自然にジャケットに内蔵されているタイプもある。

　そんなプロテクター装着率が、上がらない最大の理由は手間でしょう。

　そもそもプロテクターは厚みがあるので、ウエアの下に着ると体を圧迫して不快と感じる人もることに加え、プロテクターを付けてからウエアを着るのも面倒ではあります。

　前者の圧迫は大きめのウエアを選びつつ、装着の効果を優先して割り切るしかありませんが、後者はウエアに内蔵できたり、脱着可能なテープで貼り付けるタイプにすると、手間を省くことができるのでおススメ。

　内蔵タイプであれば、プロテクターを付けているかは外から分かりづらいというメリットもあります。

　プロテクターを付けるのは恥ずかしいという意見もなかにはあるだけに、自然な感じで装着できるというのは、意外に重要なポイントでしょう。

　逆にヨロイのようなデザインであえて強調するタイプも最近はあるので、ファッションとしての選択の幅は広がっていると言えます。

■よく見かけるCE規格とは？

　プロテクターだけでなく、海外製のバイク用品に付いているのを、よく見かけるのがCE規格マークです。

　これはEUでの安全性能基準をクリアしたことを示すもので、日本には直接関係ありませんが、信頼性の基準として参考になる重要なマーク。

EC規格はEUでの安全性能基準をクリアしたことを示すもの

　プロテクターでCE規格が参考にされることはが多いのは、部位毎に細かく分けられているためで、厳しい試験を経てレベル1とレベル2に分類されています。

　具体的には9㎏の重りを一定速度未満でぶつけた際に伝わる力を測り、9回の平均値で判断されるもの。ちなみに、レベル2のほうがプロテクト性能は優れています。プロテクターを選ぶ際は、こういった規格も参考にすると良いでしょう。　

　なお、プロテクター本来の目的は保護力にあるので、その能力が高いことに越したことはありません。ただし装着性やデザイン、さらには価格や乗っているバイクの種類や大きさにもよるので、バランスのいいところで選ぶ事が継続して装着するためのポイントです。

　いずれにしても、自身の体を守る為に可能な限り装着するようにしましょう。