バイクに乗ろうと思ったら家族が反対.....バイクってやっぱり危険なの？

バイクに乗りたいと思っている人の中には、家族の反対で乗れていないという人もいるでしょう。そして反対の理由の多くが、バイクは危険であるというもの。では、バイクはクルマなどと比べた際、危険な乗り物であると言えるのでしょうか。

■バイクに乗りたい…実際、バイクは危険なのか

　バイクに乗りたいと思うきっかけは人それぞれ。ツーリングやレースの動画を見て、という人や、知り合いが乗っているからという人など、それぞれが個性のある理由を持っています。

　ただしどんな理由にせよ、バイクに乗りたいという欲求は、バイクに乗ることでしか満たせないという点は共通しているでしょう。

ライダーになるには、教習所に通い試験場で免許を取得したら、いよいよバイクを購入というのが大まかな流れです

　そんな憧れを持ったら、まずは教習所に通い、晴れて免許を取得したら、いよいよバイクを購入、というのがライダーになる大まかな流れですが、その過程にはいくつかのハードルがあります。

　金銭的な問題、技術的な問題、駐車場の有無など、さまざまなハードルが考えられますが、一番初めに乗り越えなければならず、人によってはもっとも高いハードルともなり得るのが、家族の反対です。

　一昔前に大きな話題となり、今でも完全に解消はしていない暴走族の問題や、たびたびテレビ等で耳にするバイク事故のニュース、近所を通る排気音の大きなバイク等の影響で、バイクに対する悪いイメージを持っている人は少なくありません。

　では、バイクは実際に、危険な乗り物なのでしょうか。

　令和３年版交通安全白書によると、バイクに乗車中に交通事故にあった事例のうち、死亡したのは1.3%、1ヶ月以上の治療を要する重傷を負ったのは17.5%です。一方、クルマの場合は0.4%、重傷が3.1%となっています。

　バイクはクルマと比べ、事故を起こしてしまった時に大怪我をしやすいというのは紛れも無い事実であると言えるでしょう。クルマと違い、バイクは生身で乗るという性質上、事故の際のダメージが大きくなる傾向にあると言えるようです。

■バイクは本当に危険...?むしろ加害者になるリスクは低くなることも

　では、危険であることを理由にバイクに乗ることを反対された場合、打つ手は無いのでしょうか。

　バイクに乗る＝危険であるというイメージがある場合、「バイクだけが危険な訳では無い」「安全に乗るための工夫をする」という点をアピールするようにしましょう。

　例えば、歩行中に事故にあった場合の死亡率は2.6%、重傷率は18.0%と、それぞれバイクよりも大きな数字を示しています。このことを考えると、必ずしもバイクだけが危険であるとは言えないことが分かります。

　また、バイクの場合は装備を揃えることで、事故の際のダメージを減らすことが可能です。

バイクに乗る際には、ヘルメットの着用が義務となっています

　バイクに乗る際、ヘルメットの着用が義務となっているのは周知の事実でしょう。しかし、ヘルメット以外の装備については任意のため、残念ながらグローブすらもしていないライダーも頻繁に目にします。

　グローブや胸部、背部のプロテクター、ライディングブーツなどを着用していないライダーの存在が、バイク事故時の重傷率を上げていると考えることもできそうです。

　バイク事故によって死亡した際の、主な損傷部位として頭部の次に多いのが胸部。胸部プロテクターを着用しているか否かによって、事故を起こした際の死亡リスクは大きく変わるでしょう。

　さらに、バイク第一当事者となる事故の発生原因で最も多いのは、単独事故。2020年上半期のバイクの事故のうち、約6割が単独事故です。バイクの単独事故の主な原因はスピードの出しすぎ等の無理な運転であり、安全に運転していれば単独事故を招くケースは少ないと言えるでしょう。

プロテクターの着用や、安全運転の意識など、ライダーの心構えによって事故のリスクは大幅に減少させることが可能

　プロテクターの着用や、安全運転の意識など、ライダーの心構えによって事故のリスクは大幅に減少させることが可能です。

　なお、バイクが第一当事者となる事故の特徴として、人対車両の事故が少ないという点が挙げられます。

　2020年の自動車が第一当事者となる事故のうち、人対車両の事故は437件であり、全体の30%以上を占めています。一方バイク事故に限ってみると、人対車両の事故はわずか3件。車体が小さく、車幅感覚も掴みやすいバイクの場合、自分が歩行者に対して加害者となってしまうリスクは低いことが分かります。

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　怪我や死亡のリスクを気にしている以上、バイクに反対する家族の思いも無視する訳にはいきません。無理に免許取得したり車両を購入したりするのではなく、リスクや事故の対策についてよく話し合った上で、お互い納得のいく着地点を探すようにしましょう。