小室哲哉が妻KEIKOに離婚を求め調停中 小室側は「婚姻費用は月額8万円」主張も

文春オンライン / 2019年10月21日 19時0分

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会見での小室哲哉氏

 音楽プロデューサー・小室哲哉氏(60)と妻で歌手のKEIKO(47)が離婚調停中であることが「週刊文春デジタル」の取材でわかった。今年に入り、東京家庭裁判所に関連した書類が提出され、すでに5回の調停が行われている。

 小室氏といえば、「週刊文春」(2018年1月25日号)で報じた看護師A子さんとの不倫報道の後、記者会見を行い、引退を宣言。妻、KEIKOが音楽への関心をなくし、「小学4年生の漢字ドリル」をやっていること、大人の女性としてのコミュニケーションがなくなったことをあげ、介護疲れを訴えていた。

KEIKOは地元で穏やかに暮らしている

 だが実際、KEIKOの体調は日常生活を自由におくれるほど回復しており、「週刊文春」(2018年7月12日号)では、「私は元気です」というKEIKO本人からのメッセージと、知人から提供された笑顔を見せるKEIKOの近影とともに、「彼の話はほとんど嘘。彼は介護らしいことは何もしていません」など会見に憤ったKEIKOの親族や小室氏の元専属運転手の証言を掲載した。

 引退会見ではKEIKOと「目を見て話し合いたい」と語っていた小室氏だが、その後もKEIKOは小室氏とは一度も顔を合わせることがないという。KEIKOは今でも地元の大分県で穏やかに生活している。

 離婚を切り出したのは小室氏からだった。

年600万円台の収入を主張する小室氏

「小室さんはKEIKOさんの実家に彼女のサポートを任せ、これまでお金もほとんど入れずに放置してきた。婚姻関係は続いているわけだから『生活費を入れてほしい』とKEIKO側が小室に頼むと離婚を切り出した」(2人を知る関係者)

 現在は、双方ともに弁護士を立て、「婚姻費用分担請求調停事件」「夫婦関係調整調停事件」について調停が行われている。婚姻費用とは別居中の生活費などの費用を指すが、最初、小室氏側がKEIKO側に対して掲示した婚姻費用は「月額8万円」だった。

「小室さんは毎年楽曲提供などの印税が入り、現在でも1億円以上の総収入があるにもかかわらず、税金や数千万円の経費などを差し引いた600万円台の収入を主張。それを根拠に婚姻費用は8万円程度が妥当だと言っています。一方のKEIKO側としては、小室さんは音楽制作の活動を引退しており、数千万円の経費は認められないと主張。明細の開示も請求していたが、小室側が一向に応じず、のらりくらりとかわされている。小室さんの担当弁護士は詐欺事件や金銭トラブルを担当した長年のパートナーです」(同前)

 08年、巨額の著作権譲渡による詐欺事件で大阪地検に逮捕された小室氏は現在も10億円以上の借金があるといわれている。

小室氏の「誠意ある対応」を望む周囲

「調停でも小室さんは借金を理由にお金が払えないと主張しています。ただ現状、借金返済は利子を払うのみで引き延ばすかたわら、小室さんは家賃が月に100万円近い高級マンションに今でも住み、運転手付きのベンツで移動。前妻には慰謝料と養育費で月に130万円払っており、KEIKO側が納得しないのも無理はない。お金がどうこうだけでなく、誠意ある対応を周囲が望んでいる」(同前)

 KEIKOの所属事務所であり、小室氏の楽曲レーベルの管理をするエイベックスに取材を申し込むと以下の回答がきた。

「話し合いは行われているようですが、プライベートに関する事ですのでコメントは差し控えさせて頂きます」

 悠々自適な生活を送る小室氏が、この先、KEIKOの目を見て話をする日は来るのだろうか。

(「週刊文春デジタル」編集部/週刊文春デジタル)

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