水原一平もハマったオンラインカジノ 必殺解析ツール導入で続々検挙

水原一平もオンラインカジノの沼にハマった

　身に覚えのある者は戦々恐々としているのではないか。警視庁は2024年11月26日、海外のオンラインカジノで暗号資産（仮想通貨）をつかって賭博をしたとして、賭博容疑で東京消防庁職員の男（35）ら10人を書類送検。2024年9月以降に警察当局が海外オンラインカジノでの賭博容疑で検挙した人数は計57人に上る。

「客が使っていたのは『ビットカジノ』『スポーツベットアイオー』『ベラジョンカジノ』という日本語対応を売りにした人気カジノサイト。カードゲーム賭博やスポーツ賭博に暗号資産をつかって賭けていた疑いがあります。なかでも消防庁職員は1億円以上を入金していたヘビーユーザーでした」（警視庁担当記者）

　海外のオンラインカジノといえば、ドジャースの大谷翔平の元通訳、水原一平被告がどっぷりハマり、日本円にして数十億円の損失を抱えて米当局に訴追された事件が記憶に新しい。

　水原の場合、問題視されたのは、大谷のカネを勝手に使ったからであり、野球界の人間として違法なスポーツ賭博に関わったからだった。

　だが、そもそも日本国内では海外のオンラインカジノにアクセスして賭博を行うこと自体が犯罪となる。ただ、海外まで警察が捜査の手を伸ばすのは困難との見方から、こうしたサイトを相当数が利用しているとされる。

「実際、昔は捜査が困難で、国内の実店舗で海外オンラインカジノにつないで営業する形態のカジノしか捜査はできなかった」（警視庁OB）

　だが、当局が手をこまねいているうちに、海外オンラインカジノを仲介する日本語サイトが乱立。暗号資産を介することで捜査の行く手を阻むやり口が浸透し、国内ユーザーの増加も野放しになっていたという。

「転機となったのがここ数年のマネーロンダリング（資金洗浄）捜査だ」と明かすのは捜査関係者。

「2023年9月にオンラインカジノの決済を代行していた『スモウペイ』の運営業者を常習賭博幇助容疑で逮捕。4万人以上が利用していたため、捜査が一気に進んだ。最終的に関連する全国の検挙者数は130人に上るだろう」（同前）

　運営業者の逮捕だけではない。当局は最近、便利なツールをセキュリティ関連会社から使わせてもらっているのだという。

「警視庁などは、暗号資産の流れを追跡する解析ツールを民間から導入し、積極活用している。海外オンラインカジノの捜査は本格化したばかりだ」（同前）

　オンラインカジノの愛好家は取材に「しばらく自粛するしかない」とため息をついたが、賭博の時効は3年。自粛するだけで捜査の手から逃れられるかは分からない。

（「週刊文春」編集部／週刊文春 2024年12月12日号）