東京五輪に沸く株式市場、ストップ高・年初来高値更新銘柄を整理…意外な注目銘柄も

　9月9日の東京株式市場は東京五輪決定を受けて、建設や不動産、スポーツ用品メーカーなどに買い注文が殺到した。値幅制限いっぱいのストップ高まで買われる銘柄や、年初来高値を更新する銘柄が続出した（詳細は、文末別表のストップ高＜一時を含む＞、年初来高値更新した五輪関連の主要20銘柄を参照）。

　東京五輪事業最大の魅力は、インフラの整備である。東京都は2020年東京五輪のために、東京湾岸地域に水泳やバレーボール、バドミントンの競技施設などの新設、増改築に1300億円を投じる。関連施設への総投資は4500億円としている。

　これと並行して東京湾岸の幹線道路の整備も進められる。すでに着工している東京外かく環状道路は20年までに開通する見通し。晴海地区と都心を結ぶ道路などの輸送インフラの整備が進む。

　首都インフラを担う中核的な銘柄に買い注文が集まった。建設ラッシュをあてこみ、大手ゼネコンは大成建設が13.76％、鹿島が9.70％、清水建設が8.54％の上昇となり、いずれも年初来高値を更新した。大成建設は国立競技場を作った会社。首都圏での工事比率が高い。これまでの実績から、建て替えを予定する新・国立競技場を受注できるのではないかとの思惑が働いている。

　鉄道と道路の建設に強い鉄建は35.71％、東急建設も33.33％の大幅上昇でストップ高となり、年初来高値を更新した。両社は、9日の東証1部値上がり率ランキングの1位と2位だ。

　体育館など大張間構造建築のパイオニアであり、文教関係施設に強い巴コーポレーションは、23.05％上昇でストップ高（80円高）をつけた。

　老朽化が進んでいる橋梁の更新や補修が進むことから、橋梁業界トップの横河ブリッジホールディングスは10.12％上昇。セメント需要が高まる住友大阪セメントも7.80％上昇し、いずれも年初来高値を更新した。オリンピック関連施設の建設を合わせて16～19年に累計で300万トン以上のセメント需要が発生するという試算がある。太平洋セメントも年初来の高値、400円をつけて終値は390円。

　不動産関連では、投資用マンションの陽光都市開発（JQ）が33.11％上昇でストップ高。中国の富裕層が投資目的で購入するという材料で買われたが、こういう材料株は長続きするかどうか疑問だ。

　羽田空港ターミナルビルの家主である日本空港ビルデングは8.36％上昇し、年初来高値更新。羽田空港の国際線の増加に加え、五輪開催で利用者増が大きく見込めることから業容拡大につながるとして買われた。

●スポーツ用品メーカー銘柄も軒並み上昇