働く人の平日ランチ事情 小売店での購入額は増加 平均予算は597円

Photo by DoorDash on Unsplash

　リクルートの飲食に関する調査・研究機関である『ホットペッパーグルメ外食総研』では、2024年3月に平日のランチの実態について消費者アンケートを実施し、うち、有職者のランチについて集計を行った。2020年から経年で調査を行っている内食・中食・外食にまたがる最新のランチ動向を解説する。

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最多回答は「内食」も
2年連続減少

　有職者（職業が「公務員」「経営者・役員」「会社員」「自営業」「自由業」の方）の平日のランチの食べ方については、最多回答は4年連続で「自炊、または家族等が作った食事」で31.1％だった（図1）。コロナ禍に2年連続で増加した後、2年連続で減少している。

　次いで2位が「小売店や飲食店で購入した食事」で20.4％、3位が「自分、または家族等が作った弁当」で19.2％、4位が「社食、学食」で8.5％、5位が「外食店内での食事」で7.8％と、順位は前年と変わらない。

　トップ5で構成比が前年から増加したのは、2年連続の増加となる「社食、学食」（前年8.2％）のみだった。性年代別では、「小売店や飲食店で購入した食事」が多いのは30・40代男性で、それぞれ23.1％、24.0％となっている。

図1

図表1について　※月曜日～金曜日の各回答を積み上げ、さらに同じランチの内容を統合して再集計
※｢外食店内での食事｣：2021年までは｢飲食店で外食｣

中食もマイナス
外食はプラス傾向に

　次に、1年前と比べてランチで増えている食べ方を聞いた（以下数値はすべて「増えた」と「やや増えた」の回答者の合計値）。すると、「自炊、または家族等が作った食事・弁当」（21.0％）が4年連続で最多であったが、内食（自炊）と中食のすべての食べ方が前年比でマイナスとなっている。

　逆に外食の３つの食べ方では、「外食店内での食事」（12.4％）を筆頭に、「社食・学食」「小売店でその場でイートイン」も前年比でプラスとなっている。

　性年代別では、20代男女、30代女性で「自炊、または家族等が作った食事・弁当」の割合が高かった。また、20代男性では「社食・学食で食べる」（11.2％）、「小売店で購入したものをその場でイートイン」（10.0％）が、20代女性では「外食店内での食事」（19.1％）が他の性年代より顕著に高い傾向だ。

予算額は過去最高を更新
とくに出前、宅配、外食で増額

　続いて、平日のランチの形態別の予算を尋ねた（図2）。全体平均は452円で、2年連続して過去最高額を更新した。最も高かったのは「出前、デリバリーしたもの」で平均1368円（前年1332円）、次いで「外食店内での食事」が平均1243円（前年1190円）と、どちらも平均1000円以上で、ともに4年連続で増額した。

　ほかの食べ方に関しても、最も安い「自炊、または家族等が作った食事・弁当」の平均392円（前年393円）以外のすべての食べ方で、前年より増額している。物価上昇や値上げが影響していそうだ。

　性年代別では、20代男性で「出前、デリバリーしたもの」が平均1601円、60代女性で「外食店内の食事」が平均1495円と、他の性年代よりも高かった。また、「小売店や飲食店で購入した食事」の平均が高かったのは30代男性で650円だった。

図2

図表2について　※｢全体｣の平均値は、｢総額（1回あたり平均値×平日いずれか実施した人の人数×1週間あたりの平均回数）｣および｢のべ回数（平日いずれか実施した人の人数× 1週間あたりの平均回数）｣を食事ごとに算出し、全食事の総額総和をのべ回数総和で除して算出している
※2020年～2022年は、各食事それぞれ実施率（予算回答者率）を乗じて算出していたため、2023年の集計方法で再集計している。処理による無回答が含まれる場合は集計対象から除いている

コロナ禍や働き方改革の
影響は減少傾向に

　働き方の変化に伴い、1年前と比べてランチの食べ方に変化があったかについて、理由とともに尋ねた。すると、「テレワークを行う機会が増えたため」に関連する3項目と、「テレワークが日常化したため」に関連する関連4項目の各構成比は前年より減少した。

　逆に、中分類の「コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため」の関連3項目の構成比は前年より伸びており、テレワークや在宅勤務など、コロナ関連で一時増加したワークスタイルが徐々に平時に戻りつつあることが感じられる。

　一方で、コロナとは直接は関連しない「仕事の時短や効率化を求められたため」「働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため」「人手不足で仕事量が増えたため」などの理由は、全体的には前年より構成比は減少傾向で、世の中全体がコロナ禍や働き方改革などに大きな影響を受けた激動の時期から、安定的に回復を続ける時期に入ってきたことをうかがわせる。

【調査概要】
インターネット調査、調査期間：2024年3月1日～3月12日、有効回答数：5590人（首都圏3310件、東海圏832件、関西圏1448件、各ウエィトバック後件数）、全国47都道府県に住む20〜69歳の男女、マクロミルモニター）。