DIGIDAYリサーチ：動画ビジネス、国内レガシーメディアにおける現状と課題

国内外を問わず、動画ビジネスは確実に、拡大傾向にある。日本においても動画広告市場は2017年、前年対比130％で1155億円規模にまで成長したことが、D2Cの調査でわかった。同調査によると2018年には、さらに1600億円規模にまで成長するという。

DIGIDAY［日本版］が主催した、2018年2月のパブリッシャー向けイベント、DIGIDAY PUBLISHING SUMMIT（以下、DPS）においても、動画はひとつの大きなトピックだった。国内におけるレガシーパブリッシャーのエグゼクティブたち（主に新聞社・出版社を中心とした61名）に答えてもらったアンケートから、彼らの動画ビジネスの取り組み状況をまとめる。

8割以上が動画を活用中

同アンケートにおける、動画コンテンツの活用状況に関する問いへの回答を見ると、8割以上が「実施している」もしくは「積極的に実施している」と回答した。すでに多くのパブリッシャーが、なにかしらの形で動画ビジネスに乗り出しているようだ。

Q1.動画コンテンツ施策の実施状況は？

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たとえば、講談社では2015年、少年向け漫画誌『ボンボン』をリニューアルし、YouTubeチャンネル「ボンボンTV」を開局した。「ボンボンTV」のチャンネル登録者数は、すでに110万人以上。毎日配信される実験や工作の動画は、どれも数十万回以上再生されている。

また、コンデナスト・ジャパンでも2015年、コンデナスト・ヴィデオ（Condé Nast Video）を立ち上げ、本格的な動画配信サービスを開始。「VOGUE VIDEOS」「VOGUE GIRL VIDEO」「GQ VIDEO」といったメディアブランドで、すでに3000以上のオリジナル作品の制作・配給・配信を行っている。

コストと人的リソースが課題

その一方、動画ビジネスを進めるための課題としては、「人的なリソースの不足（33．9％）」「制作ノウハウの不足（10.17%）」が目立った。そもそも今回のアンケートのメイン対象となった新聞社や出版社は、動画専門のスタッフを擁していないからだ。そのため、新たに動画事業を展開する彼らの多くは、外部組織と協力して推し進める必要がある。

実際問題、先述した講談社の「ボンボンTV」は、はじめしゃちょー・HIKAKINなどが所属するYouTuber事務所UUUM（ウーム）との共同運営だ。つい先日（4月2日）、ショート動画メディア「チルテレ」を本格オープンしたオールアバウトも、その背景には日本テレビとの資本・業務提携がある。

Q3.動画ビジネスにおける課題は？

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また、「コスト面［時間、費用］の負担（33．9％）」「効果測定の難しさ（15.25%）」も大きな割合を占める。インフラやデバイスの発達により、動画コンテンツを配信する環境が整いつつあっても、それを収益化する手段が具体化されていない場合、本格的に乗り出すのは難しいと判断するところも多いのだろう。

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Written by 村上莞、長田真