【お知らせ】デロイト トーマツ、イノベーションを体感するイベント「UPDATE EARTH 2025」を3月15日に開催~スタートアップ・大企業・大学など200社・団体が集結
Digital PR Platform / 2024年12月27日 11時8分
未来の地球を担う子ども達の「保育・教育のアップデート」をメインテーマに様々な製品や最新技術展示、起業家による授業などを実施
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:斎藤 祐馬、以下「デロイト トーマツ」)は、一般財団法人UPDATE EARTH(東京都千代田区、代表理事:福田正、以下「UE財団」)らと「UPDATE EARTH 2025実行委員会」を組成し、イノベーションを体感するイベント「UPDATE EARTH 2025」(以下「本イベント」)を2025年3月15日(土)に開催します。
本イベントは日本のイノベーションプラットフォームの発展や拡大を目的とするUPDATE EARTHプロジェクトの一環として2024年3月に初めて開催されたイベントの2回目となります。幅広い方々に起業やイノベーションについて知っていただく機会の提供のみならず、起業を志す人を増やすことを目指しています。そのために、「破天荒解」なビジネスアイデアや事業計画を表彰する日本最大規模のビジネスコンテストをはじめ、スタートアップを含めた企業の様々な製品や最新技術の展示、体験の場などを設けます。特に今回は、「保育・教育のアップデート」をテーマに掲げ、幼児から学生まで幅広い年齢層の子ども達を対象に、起業家による授業や講演、プログラミングなど起業家教育コンテンツの他、テーマに関連した製品やサービスの体験会などの催しを多数実施します。また、教育関係者や自治体、行政機関の方々に対しても、革新的な技術やアイデアで社会課題の解決を考える場を提供します。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2100/101732/650_339_20241226142411676ce87b8e1fe.jpg
UPDATE EARTHプロジェクトは、起業家やイノベーターのアイデアの事業化、さらには海外マーケット進出や事業成長を後押しするために、「育成」、「発掘」、「成長」の3段階の支援を全国規模で一気通貫で行う挑戦的な取り組みです。「育成」では100校を超える全国の高校や大学などスクールパートナーを対象にアントレプレナーシップをはじめとした起業家教育を実施しており、今回のイベントテーマと最も関連した領域です。また、「発掘」はビジネスコンテストの実施、「成長」は選抜されたスタートアップや起業家に対してデロイト トーマツのコンサルタントによる個別支援や投資家へのプレゼンテーション機会の提供など事業化や成長に資する支援を行います。
この記事に関連するニュース
-
デロイト トーマツ、中堅企業調査、成長への課題は「人的資本」や「市場開拓」、「戦略」の不足が2割強
Digital PR Platform / 2025年1月8日 11時8分
-
デロイト トーマツ、CAMELの全株式を取得~AIチャットボットを活用したソリューション強化
Digital PR Platform / 2025年1月6日 14時7分
-
デロイト トーマツ、AIサービス提供企業のPresent Squareの全株式を取得
Digital PR Platform / 2025年1月6日 13時23分
-
カスタメディアが共催【JR東日本×デロイトトーマツベンチャーサポート(株) ×スタートアップ】GATEWAY Tech TAKANAWA 2025 プレカンファレンス ~共創から始まる地球益への挑戦~
PR TIMES / 2024年12月27日 17時15分
-
デロイト トーマツ、ソフトウェア会社Classiq、三菱ケミカルが材料開発用途での量子コンピュータ早期実用化に向けて最大97%のアルゴリズム圧縮を実現
Digital PR Platform / 2024年12月11日 15時5分
ランキング
-
1中居正広CM削除「ソフトバンクの判断」が正しい訳 「示談してたのに…」は企業には一切関係ない
東洋経済オンライン / 2025年1月8日 8時40分
-
2キャベツ1玉“1000円超え”も…2025年も値上げラッシュに 閉店危機の飲食店も
日テレNEWS NNN / 2025年1月7日 22時16分
-
3絶頂の転職エージェントが衰退する致命的構造 転職活動者にはおおむね好評でも気になる批判の声
東洋経済オンライン / 2025年1月8日 10時0分
-
4なぜ、最低賃金ニュースは“経営者の悲鳴”ばかり? 労働者の声が消えるオトナの事情
ITmedia ビジネスオンライン / 2025年1月8日 6時10分
-
5買収禁止命令に激怒、日本製鉄が米大統領を提訴 理不尽な米国政府にも引かない強気の勝算は
東洋経済オンライン / 2025年1月8日 7時40分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください