2024年12月期 連結業績の概要について～過去最高の売上収益を更新～

□セグメント別の業績について
【ランドモビリティ】
　売上収益1兆7,154億円（前期比1,301億円・8.2％増加）、営業利益855億円（同420億円・33.0％減少）となりました。
　二輪車事業について先進国の販売台数は、欧州主要国の需要が増加し、欧米の販売が増加した結果、前年を上回りました。新興国の販売台数は、需要が増加しているインド、ブラジルを中心に販売が増加し、前年を上回りました。その結果、事業全体の販売台数は増加となりました。売上収益は、ブラジル、インドにおける販売台数の増加および台当たり単価の向上により、増収となりました。営業利益は、新興国でのプレミアムモデルの供給改善により販売台数は増加した一方、物価高騰に伴う人件費や製品保証引当金繰入額等の販管費の増加により前年並みとなりました。
　RV事業（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）では、需要が前年を下回り、当社の出荷も下回った結果、減収となりました。営業利益は、販売減少ならびにモデルミックスの悪化、競争環境の激化に伴う販促費の増加、また固定資産の減損損失などを計上した結果、減益となりました。
　SPV事業（電動アシスト自転車、e-Kit、電動車いす）では、国内向け電動アシスト自転車は、販売台数が前年を上回りました。一方、e-Kitは、メイン市場である欧州の需要停滞に伴い在庫調整局面が継続し、販売台数が減少した結果、減収となりました。営業利益は、e-Kitの販売減少や海外完成車の販促費の増加、固定資産の減損損失など、事業構造の見直しに伴う費用を計上した結果、減益となりました。

【マリン】
　売上収益5,377億円（前期比98億円・1.8％減少）、営業利益878億円（同164億円・15.7％減少）となりました。
　船外機の需要は、主要な市場である米国において、9月に政策金利の引き下げがあったものの、高い金利水準が続いていたことや物価上昇の影響により減少しました。当社販売のうち、新モデルは好調だったものの、船外機全体では減少となりました。ウォータービークルは、金利上昇を懸念した買い控えにより需要が減少した一方、当社の販売台数は、昨年の部品不足やサプライチェーン混乱による供給制約が改善されたことにより増加しました。この結果、マリン事業全体では減収・減益となりました。
　なお、当連結会計年度の業績には、ドイツのマリン電動推進機メーカー Torqeedo GmbHの2024年4月～12月の業績を含んでいます。