中部大学 サボテン・多肉植物研究センターを新設---脱炭素技術や持続可能な食料・飼料生産システムを開発、「持続可能な社会」実現へ---
Digital PR Platform / 2024年4月9日 14時5分
(※2)オープンイノベーション研究・実用化推進事業:
国の重要政策の推進や現場課題の解決に資するイノベーションを創出し、社会実装を加速するための、提案公募型の研究開発事業。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜参考. サボテンの利活用を推進する意義(国内外における課題とサボテンの貢献)〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
サボテンの活用は気候変動、農業従事者の減少と高齢化、農作放棄地の拡大等、農林水産業・食品産業における課題の解決に貢献する。以下に具体的事例を列記する。
【1】 地球温暖化・世界人口の増加:世界の気温が21 世紀末には最大 2.6〜4.8℃上昇し、作物の結実阻害と品質低下、病虫害の大量発生を招く(政府間パネル IPCC 予測)。2050 年には世界人口は約100 億人に達し、食料増産(現在の 1.6 倍)の必要性が生じる。
→サボテンは40℃を越える高温下・乾燥~多雨環境で生育可能であり、地球温暖化に対応できる。また砂漠のような乾燥地帯だけでなく、雨量の多い東南アジアなどでも旺盛に成長できる種類があり、産業利用が進められている。世界30カ国で食材として利用されており、2017年には国連食糧農業機関(FAO)が「サボテンが世界の食料危機を救う作物になりうる」との見解を表明(食料として国際的な位置づけ)。
【2】我が国における農地面積の減少、農業者の高齢化:農地面積は最大であった 1961 年に比べて約 172 万 ha 減少し、一方で耕作放棄地面積は増加している。
→サボテンは種子ではなく成熟茎節から栄養繁殖するため、毎年播種する必要がない(生産管理の軽減)。また農機が不要で初期投資が少なく、かつ省力的な栽培が可能であり、高齢化が進む地域での栽培も可能である(荒廃農地・耕作放棄地の再活用)。
【3】 我が国の食料自給率の長期的低下傾向:農林水産省統計 2021 年度ではカロリーベースで 38%、生産額ベースで69%、 飼料自給率 25%。
→サボテンは過酷な条件で栽培できる有用な野菜・飼料の候補となる(農産物自給率向上)。
【4】 化学農薬および化学肥料の使用量低減。
→作物栽培には病虫害防除のための農薬が不可欠だが、我が国では病害虫によるサボテンの被害はほとんど報告されておらず、化学農薬の散布をあまり必要としない。また低栄養土や岩場でも栽培が可能であり、化学肥料の施肥を必要としない(化学農薬と化学肥料の使用量削減)。
【5】 農林水産業の CO2 ゼロエミッション化の実現
→荒廃農地・耕作放棄地の再活用による CO2 吸収の増加が可能。ウチワサボテンは5m以上に生育しバイオマスが大きい。またCO2吸収量はスギやヒノキと比較しても高く、森林火災のリスクが非常に低い。さらに乾燥地だけでなくカンボジア等の多雨地域でも旺盛に生育できる。
【当事業についての問い合わせ先】
堀部貴紀(中部大学 応用生物学部 環境生物科学科 准教授)
E-mail:t-horibe@isc.chubu.ac.jp
▼本件に関する問い合わせ先
中部大学 学園広報部広報課
TEL:0568-51-7638
メール:cuinfo@office.chubu.ac.jp
【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/
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