「へき地」と都市部で「かかりつけ医療機関」の質に差はない

―全国の住民を対象としたアンケート調査より―



　横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻の金子 惇准教授らの研究グループは、日本全国の一般住民の方を対象とした「かかりつけ医療機関＊1」についてのアンケート調査を行い、「へき地＊2」と都市部で「かかりつけ医療機関」の質に差がないことが明らかになりました。
　本研究成果は、BMC Primary Care誌に掲載されました（４月25日オンライン公開）。




研究成果のポイント　


「かかりつけ医療機関」の質の「へき地」と都市部での比較は国内初。
本学研究者が独自開発した患者中心のプライマリ・ケア評価尺度（PCPCM＊3）日本版と、へき地尺度 （Rurality Index for Japan: RIJ）を使用し、「かかりつけ医療機関」の質に「へき地」と都市部で差があるかを検証した初めての取り組み。
研究参加者の年齢や性別などを調整してもなお、「かかりつけ医療機関」の質と「へき地度」には関連がなく、「へき地」においても都市部と同様に「かかりつけ医療機関」からの医療が提供されていることが示唆された。






[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1706/88103/450_310_202405131643056641c48987c97.jpg
図1 「かかりつけ医療機関」に対する「へき地度」の関連


（「かかりつけ医療機関」と「へき地度」の間には有意な関連は見られなかった）









研究背景

　国際的には、「へき地」に住むことは健康格差の一因とされており、健康格差への取り組みは「かかりつけ医療機関」の重要な役割とされています。
　一方で、国内の「へき地」と都市部の「かかりつけ医療機関」が提供する医療の質の違いは調査されていませんでした。実際に「へき地」と都市部で「かかりつけ医療機関」が提供している医療の質に差があるかを調査することは、それぞれの「かかりつけ医療機関」が、役割を果たしているかどうかを検討するための重要な基礎情報と言えます。しかし、これまで日本ではこのような調査は実施されていませんでした。また、他国で行われた先行研究では「かかりつけ医療機関」の質評価や「へき地」の測定に用いられる指標も、妥当性が十分に検証されていないものが用いられてきました。





研究内容
　本研究では、オンラインツールを用いたアンケート調査を行いました。日本全国の性別、年齢構成を元にランダムに選出した全国の1,112名の方に調査を依頼し、800名から回答を得ました(回答率71.9%)。800名の回答者のうち「かかりつけ医療機関」を持っていると回答したのは423名（52.9%）で、そのうち「かかりつけ医療機関」が診療所と回答した方が70.2%、病院が29.8%でした。今回の研究では「かかりつけ医療機関」の質指標として患者中心のプライマリ・ケア評価尺度（PCPCM）を用いて、研究参加者から見た自身の「かかりつけ医療機関」の質を4点満点で評価してもらいました。また、「へき地」の度合いを測定するために研究参加者の郵便番号から算出される「へき地度」を用いました。年齢、性別、学歴、世帯年収、主観的健康観、婚姻状況、慢性疾患の有無を調整して「かかりつけ医療機関」の質と「へき地度」との関連を検証したところ、「かかりつけ医療機関」の質と「へき地度」の間には有意な関連は見られませんでした（「かかりつけ医療機関」の質に対する「へき地度」の回帰係数は− 0.002、95%信頼区間は− 0.005から0.001でした）。また、この傾向は「かかりつけ医療機関」の種別（診療所、病院）や年齢別（65歳以上、未満）で見ても同様でした（図1参照）。