ギネス世界記録に認定された船舶用省エネ装置PBCFが日本マリンエンジニアリング学会「未来へ続く先達の功績」認定
Digital PR Platform / 2024年6月5日 10時52分
商船三井グループの商船三井テクノトレード株式会社(社長:川越美一、本社:東京都千代田区、以下「商船三井テクノトレード」)が販売する船舶用省エネ装置PBCF(Propeller Boss Cap Fins)が、海運業界の脱炭素化に貢献する技術で、過去から未来へと続く先駆的な役割を果たしてきたことが評価され、船舶海洋系の3大学会の一つ公益社団法人日本マリンエンジニアリング学会より「マリンエンジニアリングの航跡~未来へ続く先達の功績~」の認定を受けました(註1)。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2741/89342/600_399_20240605095847665fb847b003a.jpg
(5月31日の認定式にて)
[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2741/89342/300_200_20240605095853665fb84d77bd2.jpg
[画像3]https://digitalpr.jp/simg/2741/89342/300_200_20240605095858665fb8521cb70.jpg
1986年に商船三井、株式会社西日本流体技研、ナカシマプロペラ株式会社(開発当時の社名はミカドプロペラ株式会社)が共同開発したPBCFは、船舶の燃料消費量を平均3~5%削減する省エネ装置です。プロペラ後方に発生するハブ渦を解消することでプロペラの推進効率を改善し、大型コンテナ船1隻に装着した場合、年間約9,000トン以上のCO2排出量削減効果があります。2021年12月には「最も販売されている船舶用省エネ装置ブランド(累計個数)」としてギネス世界記録™に認定され(註2)、2024年5月末現在の販売数は4,178隻に達しました。PBCFによってこれまで累計で約6,700万トンのCO2排出量削減に貢献したと算出されており、開発・製品化から37年を経た現在でも、環境意識の高まりとともにその価値を再認識され、さらなる成長を続けています。(詳細については商船三井テクノトレードのウェブサイト(https://www.motech.co.jp/information/
)をご参照ください)
商船三井は「商船三井グループ 環境ビジョン2.2」(https://www.mol.co.jp/sustainability/environment/vision/
)を策定し、2050年までのネットゼロ・エミッション達成を目標に定めています。本件はその達成に向けた戦略「さらなる省エネ技術の導入」に沿ったものです。グループ一丸となって持続可能なGHGネットゼロ・エミッションの実現に取り組み、低・脱炭素化社会の実現に貢献していきます。
-
- 1
- 2
この記事に関連するニュース
-
本邦初、サステナビリティ・リンク・リースの契約締結 ~環境戦略の取り組みを確実に推進~
Digital PR Platform / 2024年7月3日 11時49分
-
台湾洋上風力発電所向け3隻目のSOV造船契約の締結 ~アジア地域でのSOV船隊拡大と事業展開を推進~
Digital PR Platform / 2024年6月28日 11時25分
-
当社運航船が2023年度「ベストクオリティーシップ賞」を受賞 ~安全運航への取り組みが日本水先人会連合会から評価~
Digital PR Platform / 2024年6月28日 10時0分
-
サブサハラアフリカの物流大手Alistairグループへ資本参加~アフリカでの物流サービスを強化~
Digital PR Platform / 2024年6月27日 16時28分
-
当社持分法適用関連会社Gearbulk社の連結子会社化について
Digital PR Platform / 2024年6月26日 10時8分
ランキング
-
1「土用の丑の日」物価高でも…あの手この手の“うなぎ商戦” 大手スーパーの目玉は「超特大」
TBS NEWS DIG Powered by JNN / 2024年7月22日 19時59分
-
2イタリア人が営む「老舗ラーメン店」の人生ドラマ 西武柳沢「一八亭」ジャンニさんと愛妻のこれまで
東洋経済オンライン / 2024年7月22日 11時30分
-
3「最高益の会社」の株価が上がらない当然の理由 相場に影響を与えるのは過去のデータではない
東洋経済オンライン / 2024年7月22日 16時0分
-
4島村恒俊さん死去=しまむら創業者
時事通信 / 2024年7月22日 19時30分
-
5日本企業が「20年で世界から没落した」2大理由 日本企業の「現場」で"何が"起こっていたのか
東洋経済オンライン / 2024年7月22日 9時40分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください