【中部大学】若年層の約7割が将来肺がん検診を受ける意思があることが調査で判明--肺がんによる死亡者を減らすため、さらなる教育も必要とわかる--

日本では依然として肺がん検診が十分に活用されていない現状にある。また、一般的に大学生は肺がん検診の存在を知らない可能性もある。大学生は、肺がん検診の推奨年齢に達していないが、がん予防の実践に関する意識や知識を高めることができる重要な集団のひとつである。本研究の成果は、肺がんや禁煙について、大学生への効果的な教育方法の検討に役立つ可能性がある。



詳しい調査方法と結果、考察については、スイスの専門誌『healthcare (Basel)』（電子版）で公開された。なお、本研究は中部大学倫理審査委員会の承認（番号：20220100）を得て実施された。


【用語解説】
（注1）肺がん検診：日本では、40歳以上を対象に胸部レントゲン撮影による肺がん検診が全国で実施され、ヘビースモーカーには喀痰細胞診が追加実施される。要精密検査と判定された場合は、胸部CT（コンピュータ断層撮影）や気管支鏡検査が行われる。

（注2）ロジスティック回帰分析：ある事象が起きる要因とその確率を予測する統計的な分析手法。本研究では、大学生が「将来肺がん検診を受診する意思」が「ある」「ない」と判断する要因と確率を明らかにする目的で用いられた。

【論文情報】
雑誌名：Healthcare (Basel)
タイトル：Factors Influencing Willingness to Undergo Lung Cancer Screening in the Future: A Cross-Sectional Study of Japanese University Students
著者：Yukihiro Mori, Manato Seguchi, Yoko Iio, Yuka Aoyama, Mamoru Tanaka, Hana Kozai, Morihiro Ito
DOI：10.3390/healthcare12080849.
URL：https://www.mdpi.com/2227-9032/12/8/849

【問い合わせ先】
森 幸弘　中部大学生命健康科学部保健看護学科 講師
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【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/