ジョンソンコントロールズ調査：快適性とサスティナビリティを両立する「環境配慮型オフィス」は働く意欲の向上に効果的であることが明らかに

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一方、オフィスでは快適性を維持することも重要です。コロナ禍が終息し、オフィス回帰が活発化する中、今回の調査では、7割近く（67.2%）の回答者がオフィス環境に不満を感じていることが明らかになりました。特に、3人に1人（32.6%）は、寒すぎる、暑すぎるなど、オフィスの空調が快適な温度に設定されていないことに不満を持っていることが判明しました。

今回の調査でも明らかになったように、従業員やステークホルダーのサスティナビリティに対する意識が向上しているほか、国家戦略としての脱炭素化推進に伴い企業の脱炭素化への取り組み強化は欠かせません。一方で、CO2排出量の4割が建物に起因していることを知らない（74.4％）、建物のエネルギー消費の4割を空調が占めることを知らない（71.6％）という結果から、一般的に建物のエネルギー効率を改善することが脱炭素化推進に効果的であることが認知されていない可能性も明らかになりました。多くのオフィスワーカーが、環境保全への意識が高いものの、建物がサスティナブルであることの重要性やその因果関係を理解できていない場合、企業は見える化やその取り組みをアピールすることが重要となります。実際、6割超（61.6%）の回答者が、空調や電力など、オフィス内のエネルギー消費量が見える化されることで、より積極的に省エネに取り組めると回答しています。

ジョンソンコントロールズ日本法人代表取締役社長の吉田浩は「日本においてエネルギー効率の改善は最優先事項で、国内の建物の省エネにおいてはすでに多くの成果が得られています。人と地球に優しい建物であることは非常に重要ですが、一方で省エネと快適性は相反する目標でもあります。ジョンソンコントロールズでは、コネクテッドビルソリューションやOpenBlueデジタルプラットフォームなど、最先端のテクノロジーを活用するほか、環境に優しい素材や手法を用いることで、さらなる省エネを実現し、気候変動対策を推進するだけでなく、利用者の健康や快適性を維持する室内環境を実現し、省エネと快適性を両立したより良い職場環境を実現します。最近は『Climate Quitters （気候変動退職者）』を懸念する声も聞きますが、快適かつ安全な職場環境の整備は、サスティナビリティ目標達成を推進し、従業員の健康維持や生産性向上のみならず、モチベーションやリテンションへの好影響も見込まれます」と述べています。