横浜商科大学の「データサイエンス教育プログラム」が文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（リテラシーレベル）」に認定

横浜商科大学（横浜市鶴見区、学長：羽田功）が2023年度より全学生を対象に行っている「データサイエンス教育プログラム」が、文部科学省による令和6年度「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（リテラシーレベル）」に認定された。




 開学当初から一貫して「商学教育の完成」を目的とした実学重視の方針を掲げてきた横浜商科大学では、実践的な学びの一環として情報教育に力を入れており、2014年度には学生が自分のノートPCを用いて授業を受けるBYOD（Bring Your Own Device）を導入、2023年度からはこれまで行ってきた情報教育を拡張して、全学生を対象とした「データサイエンス教育プログラム」を展開している。
　横浜商科大学の「データサイエンス教育プログラム」では、データ駆動型社会で必要となる「データサイエンス・AI」に関する知識・技能を修得し、また、情報倫理の必要性を理解した上で、社会における課題解決のために基礎的なデータ活用を実践することができる人材を育成することを目的としている。
 「データサイエンス教育プログラム」の学び方としては、「導入」（社会におけるデータ・AI利活用）、「心得」（データ・AI利活用における留意事項）を学修、それらを深めていくこととあわせて「基礎的なデータ活用スキルの修得」を段階的に進めていくもので、1年次から受講できる「ICTリテラシー1」「ICTリテラシー2」「ビジネスとAI」「情報社会の倫理」「データサイエンス入門」の5科目を単位取得することを修了条件としており、2年次以降のさらに高度な学びに繋げていく。
　また、プログラム修了者には修了証としてオープンバッジを発行する。



◆「データサイエンス教育プログラム」概要
＜プログラムの実施期間＞
　1年次春学期・秋学期


＜修了要件＞
　■次の5科目の単位を全て修得すること。
　「ICTリテラシー1」「ICTリテラシー2」「ビジネスとAI」「情報社会の倫理」「データサイエンス入門」
　■プログラム修了者には「修了証」としてオープンバッジを発行する。


＜身につけることのできる能力＞
　■データ・AIによる社会の変化を自ら認識し、データ活用を事例とともに説明することができる。
　■社会でさまざまなデータが活用されていることを理解し、データ活用による具体的な問題解決事例を説明することができる。
　■情報倫理の必要性を理解した上で適切なセキュリティ対策を実践することができる。
　■データ利活用のさまざまな事例を学び、社会における課題解決のために基礎的なデータ活用を実践することができる。