医学書院のWEBセミナー、医療従事者向け「実践!開業助産師と嘱託医療機関の医療連携のポイント」を9月21日に無料開催
Digital PR Platform / 2024年9月10日 15時11分
株式会社医学書院 (所在地:東京都文京区、代表取締役社長:金原 俊)は、医療従事者向けに無料セミナー「実践! 開業助産師と嘱託医療機関の医療連携のポイント」を9月21日(土)19:00~21:00に開催します。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2828/94762/700_394_2024091014475566dfdd8b04fd7.jpg
◆契約からお金、情報共有、事前指示まで嘱託医療機関との連携の悩みに答えます
土屋産婦人科は、東京都多摩地域で20年以上、20以上の助産所と嘱託医療機関として契約し、5000件以上の助産所分娩を支援してきました。多くの開業助産師と自施設の助産師とともに試行錯誤して連携を続けてきた中で培った、生理的で安全に配慮した分娩管理のためのノウハウの一端を紹介します。
近年の周産期医療は医学パラダイムの中での実践が主流です。リスクの管理、標準医療の実践、施設の集約化・重点化に重きを置いてきました。一方、助産所のお産は、母体の生理的パラダイムの中で実践します。お産は正常が前提で、本来は生理的に進むものと考えます。助産所の助産師は、独立分散して、多様な個のそのような求めに応じてお産に寄り添ってきました。一見するとお産の取り組み方として、両者は対立するものかもしれません。しかし、お産の主役は、お母さんたちです。私たちはお母さんのための周産期医療連携を考えて、両者のパラダイムを成立させながら、安全に安心して自分らしいお産ができることを考えています。
その方法として、まず、妊産婦診療情報として、リスクの認識と共有、同意書や記録・検査データの共有をおこなっているので、その内容を開示します。つぎに、医療連携の実際として、嘱託医療機関契約・ガイドラインに基づく助産師管理の適応確認、異常に備えた嘱託医による定期健診、緊急の周産期異常に対応する緊急母体搬送の体制の整備、助産師による臨時応急処置の取り決め、産後のフォローアップを整備しているので供覧します。
最後に、嘱託医、嘱託医療機関の助産師と開業助産師がともに学び、理念を共有し相互の理解を深め、情報を共有するための会「ハンズの会」を運営していますので、その一環も紹介します。さらに連携する助産所の視点からも、嘱託医療機関との医療連携について語ります。
助産師と産科医が協働し、よりよい医療連携を構築するためのノウハウ、知りたかったことにお答えします
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