新たな子宮頸がん検診「HPV検査単独検診」の有効性を検証

臨床研究の概要

・対象　30歳以上の妊娠中の女性

・方法　子宮頸がん検診としてHPV検査単独検診の有効性を、細胞診検診と比較検証

・研究期間　3年

・登録期間　2025年12月31日まで（予定）

・目標登録数　5,000人

・研究参加施設　全国の登録施設より研究参加者を募集

・JRCT番号：jRCT1030240280

　
　本研究の情報はJRCT（臨床研究等提出・公開システムhttps://jrct.niph.go.jp/
）で公表しています。現在参加予定の各研究施設の問い合わせ先はこちらよりご確認いただけます。

https://jrct.niph.go.jp/latest-detail/jRCT1030240280



今後の展開

　妊娠中のHPV検査単独検診の有効性を従来の細胞診と比べることで、妊娠中の病変発見の精度が上がり、妊婦の安心を得ることができます。また、子宮頸がん検診は一回の受診だけではなく継続することが重要です。HPV検診の結果が正常の場合に検診間隔を2年から5年に延長することができます。これは年間80万人が妊娠を経験する日本で、妊娠直後の妊婦を含め、多くの方の負担軽減につながります。

　この研究を通して、妊婦に対する適正な子宮頸がん検診を提供し、その後も検診を継続しやすい体制の構築を目指します。また、臨床研究の成果による波及効果としては、若い女性が「子宮頸がんは予防できるがん」であることを知る、がん予防の啓発にもつながることが期待されます。



参考

対策型検診における HPV検査単独法による子宮頸がん検診マニュアル

https://www.jsog.or.jp/news/pdf/20240222_HPV.pdf


厚生労働省 がん検診

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000059490.html



■YCU共創イノベーションセンター

　横浜市立大学の産学連携研究のさらなる発展と社会実装の推進、外部資金の確保に向けた中心的な役割を担う新しい産学官連携、オープンイノベーションを推進する組織として、2024年4月に設立されました。全体の戦略構築を担うセクションに加え、研究管理育成部門・プロジェクト推進部門・社会連携部門・横浜臨床研究ネットワーク部門・スタートアップ推進部門の5部門から構成されます。

https://www.yokohama-cu.ac.jp/co-creation/