日本製鉄 熱押形鋼で環境ラベルプログラム「SuMPO EPD(旧エコリーフ)」認証を取得
Digital PR Platform / 2024年10月7日 11時6分
日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、カーボンニュートラルを推進するお客様のニーズに応えるため、熱押形鋼(ねつおしかたこう)製品において一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)のSuMPO 環境ラベルプログラムに基づく「SuMPO EPD」※1(旧名称:エコリーフ)の認証を新たに3 件取得しました。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/84/96431/300_116_20241007100406670333862e579.jpg
JR-AJ-24039E
https://ecoleaf-label.jp/epd/1800
JR-AJ-24040E
https://ecoleaf-label.jp/epd/1801
JR-AJ-24041E
https://ecoleaf-label.jp/epd/1802
日本製鉄の熱押形鋼は、「自由設計」「小ロット製造」のミル特性を活かしたニアネットシェイプ製品を供給することで、お客様の「工程省略」「高意匠性」等のニーズにお応えしています。また、物流機器をはじめ、建築(意匠含む)・土木、特殊車両、工作機械、食品・医療機器、半導体製造装置など様々な分野・用途で採用されており、現在もさらに拡がりつつあります。
さらに、社会におけるCO2 排出量削減に寄与する日本製鉄の高機能製品・ソリューション技術NSCarbolex® Solution※2 の構成製品の一つです。お客様での鋼材加工時に、溶接や切削を要する作業が省略できることにより、CO2 排出量の削減に寄与しており、サプライチェーン全体でのカーボンニュートラルに向けた取り組みをより一層強化することができます。
SuMPO EPD は、LCA(ライフサイクルアセスメント)手法を用いて、資源採取から製造、物流、使用、廃棄・リサイクルまでの製品のライフサイクル全体を考えた環境情報を定量的に開示するEPD 認証制度の一つです。当該認証制度により、お客様は熱押形鋼製品のライフサイクルでの環境負荷を客観的に評価することが可能となり、今後注目される公共調達物品におけるCO2 排出量表示への動き等への対応も容易となります。
日本製鉄が認証を取得したSuMPO EPD は、2019 年12 月にH形鋼で最初に取得して以降、各品種・製品で取得を進め、今回、新たに3 件を取得し、合計64 件となりました。
世界でカーボンニュートラルに向けた動きが加速している中、お客様からは、使用する素材までも含めた評価を求められる分野が増えています。
日本製鉄は、常に世界最高の技術とものづくりの力を追求するとともに、国連で採択された「持続可能な開発目標」(SDGs)にも合致した、リサイクル性に極めて優れ、環境に優しいサステナブルな素材である鉄鋼製品の環境性能開示に今後も積極的に取り組んでいきます。
-
- 1
- 2
この記事に関連するニュース
-
SuMPO環境ラベルプログラム 電気・電子製品分野のライフサイクルアセスメント算定ルール(PCR)の策定をスタート
PR TIMES / 2025年1月14日 10時2分
-
日本製鉄 チタン線材および純ニッケル薄板で環境ラベルプログラム「SuMPO EPD」認証を取得
Digital PR Platform / 2025年1月10日 11時57分
-
日本製鉄 株式会社田窪工業所 鋼製物置へのグリーンスチール「NSCarbolex Neutral」採用について
Digital PR Platform / 2024年12月26日 13時29分
-
日本製鉄 自社の新規・更新制御盤への着色高耐食めっき鋼板「スーパーダイマGB」の適用について ~自社設備の製造工程におけるCO2 排出量削減を推進~
Digital PR Platform / 2024年12月24日 12時4分
-
日本製鉄 カナダKami 鉄鉱石鉱山の権益取得、合弁会社の設立に向けた基本合意について
Digital PR Platform / 2024年12月19日 10時0分
ランキング
-
1トヨタ、5年連続首位確定=独VWは中国で苦戦―24年世界販売
時事通信 / 2025年1月14日 20時19分
-
2NEC、社員逮捕受け「採用活動指針」見直し 採用活動全般に関するハラスメント相談窓口を新たに設置
ORICON NEWS / 2025年1月14日 20時57分
-
3経団連会長に日本生命の筒井氏 初の金融出身、5月就任
共同通信 / 2025年1月14日 20時0分
-
4為替相場 15日(日本時間 7時)
共同通信 / 2025年1月15日 7時0分
-
5イオンFSの藤田健二社長が引責辞任…イオン銀行のマネロン対策不備で、白川俊介会長が社長兼務
読売新聞 / 2025年1月14日 20時33分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください