健康な入浴習慣をサポートするWEBアプリ「おふろカレンダー」に睡眠の質を可視化できる「睡眠計測機能」を搭載
Digital PR Platform / 2024年11月26日 10時0分
■ZAKONEとは
[画像5]https://digitalpr.jp/simg/1529/99837/200_84_202411251706396744300f2b1b2.png
NTT東日本グループが運営するSleep Netwrok Hub「ZAKONE」は、日本の睡眠課題解消に対してさまざまな企業が共同で睡眠改善に資する新規事業創出やサービス開発、イベントを企画する仮想コミュニティです。ノーリツは2023年11月から参画しています。
公式HP:https://zakone.jp/
※1 本機能は株式会社NTT DXパートナー(代表取締役社長:阿部 隆)が提供する睡眠計測アプリケーション・プログラミン
グ・インターフェース(API)を利用しています。睡眠計測の仕組みは、株式会社ブレインスリープ(代表取締役:廣田 敦)の提供する睡眠偏差値forBizの仕組みとなります。
※2 経済協力開発機構(OECD)、Gender data portal 2021
※3 2023年7月発売。詳細はニュースリリースをご覧ください。(https://www.noritz.co.jp/company/news/2023/20230405-005231.html
)
※4 無線 LAN 対応リモコン専用アプリです。本アプリに対応した給湯機器および給湯器リモコンでご利用いただけます。
(ご参考情報)
■入浴と睡眠について
入浴と睡眠に関する研究
[画像6]https://digitalpr.jp/simg/1529/99837/250_197_202411251706396744300fbc4d7.jpg
睡眠と体温の変化は密接に関係しており、外部環境の影響を受けにくい身体内部の深部体温が下がり始めると、自然と眠気が訪れます。そのため、入浴による温熱効果で深部体温が上がると、退浴後の体温はより大きく差をつけて下がるため、自然に眠りにつきやすいとされています。
ノーリツは、九州大学大学院芸術工学研究院 前田享史教授、樋口重和教授の研究グループとの共同研究によって、入浴に伴う体温変化が睡眠潜時や睡眠の質に及ぼす影響を明らかすることを目的に、若年から中年までの幅広い年齢層を対象に実生活空間で実験を行い、就寝1.5~2時間前の入浴における睡眠への効果を検証しました。その結果、しっかり浴槽浴をした場合は、シャワー浴や短めの浴槽浴と比べておやすみ満足度が高く、また睡眠前に目が覚めていた時間が短い傾向がわかり、入眠時間の短縮や睡眠の質改善に効果的であることが明らかになりました。
この記事に関連するニュース
-
冷えないための「寝床内気候」とは!? 冷えから身体を守る3つのテクニック
ウェザーニュース / 2024年11月23日 5時10分
-
声優・岡本信彦さんがキャラクターボイスを務める「バスタイムレディオ」プレゼントキャンペーンを開始
Digital PR Platform / 2024年11月13日 10時0分
-
【ビタクラフト×ノーリツ共同開発】グリル専用鍋「Chefpot(シェフポット)」を12月2日(月)に発売
Digital PR Platform / 2024年11月11日 15時0分
-
神戸高専で水素100%燃焼給湯器の実証実験を開始
Digital PR Platform / 2024年11月8日 14時0分
-
抽選で500名様におふろ掃除グッズの詰め合わせやgiftee Box 500円分が当たる!ノーリツ公式Xにて「#おふろ掃除にご褒美を」キャンペーンを開始
Digital PR Platform / 2024年11月7日 13時30分
ランキング
-
1「牛丼500円時代」の幕開け なぜ吉野家は減速し、すき家が独走したのか
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年11月26日 8時10分
-
2【新NISA】50~60代から投資を始めるのは遅い?…メガバンク出身YouTuberが月1,000円ずつ投資した3つの銘柄「たった2年」で驚きの結果
THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン) / 2024年11月26日 9時15分
-
3「オレンジの吉野家」より「黒い吉野家」のほうが従業員の歩数が30%少ない…儲かる店舗の意外な秘密
プレジデントオンライン / 2024年11月26日 7時15分
-
4激混み国道23号と1号を“直結” 桑名の川沿いを行く新道開通 たった720mでも「かなり便利じゃないかコレ…!?」
乗りものニュース / 2024年11月25日 7時42分
-
52025年の日本経済を左右する「103万円の壁」対策 恒久減税の実現こそ日本経済再生の第一歩だ
東洋経済オンライン / 2024年11月26日 9時30分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください