約3割が自社がデジタル化の推進を目的とした専門組織を有すると回答――PwC Strategy&が国内企業のCDO調査

EnterpriseZine / 2019年4月17日 14時15分

 PwCの戦略コンサルティングサービスを担うStrategy&は、「日本企業のデジタル化の成功に向けて:2018 年Chief Digital Officer(CDO)調査」を発行した。日本国内のCDOに関し、企業に属する3,781名に対しスクリーニング調査を実施し、そのうち「自社はデジタル化を推進している」と回答した従業員500人以上の企業の部長職以上400名に対して本調査を実施した内容をまとめた。

 今回の調査では、以下のような状況が明らかになったという。

約3割が、自社がデジタル化※の推進を目的とした専門組織を有すると回答
デジタル化の専門組織を有する企業は、環境条件の充足度が高い

※デジタル化:デジタルによる事業環境や消費者・顧客のマインド、行動の変化に企業が対応するための変革活動

専門組織を持つと答えた回答者は28%と、2016年の22%から緩やかに増加

 本調査において、自社がデジタル化を推進するための専門組織を持つと答えた回答者は28%と、2016年の22%から緩やかに増加した。ただし、引き続き、別部門がデジタル化推進を兼務していると答えた回答者が大半であり、特に情報システム部門がデジタル化推進を兼務するケースは、55%にのぼる。

デジタル化の専門組織を有する企業は、環境の充足度が高い

 デジタル化推進のための専門組織がある場合とない場合では、「経営層のサポート」「リソース(人材および予算)」「IT インフラ」「機能部門間の協業」といった全般において、充足度に差があることがわかった。

 デジタル化推進の専門組織がある企業は、ない企業と比べ、不足感が少ない結果となっている。これは、デジタル化の専門組織を作ることが、リソースや環境の充足度向上に効果があるためだと推測される。

EnterpriseZine編集部[著]

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