2016年以降のデータ増加率は588%と日本でも爆発的な増加――Dell EMCがデータ保護に関する最新調査結果を発表

EnterpriseZine / 2019年4月17日 15時30分

 デルとEMCジャパンは、今回で3回目となる「Global Data Protection Index(グローバル データ保護インデックス)」の調査結果を発表した。この調査から、2016年以降の増加率が588%と、日本でもデータが爆発的な増加をしていること(グローバル:569%)、また、データ保護成熟度モデルにおける「導入企業(Adopter)」が、36%も増加(グローバル:48%)していることが明らかになった。

 ■調査結果の概要

2018年、日本企業が管理しているデータ量は88PB(グローバル:9.70PB)で、2016年の1.29PBから588%も増加(グローバル:2016年の1.45PBから569%の増加)。
日本企業の回答者の88%(グローバル:92%)がデータに潜在的な価値があると回答し、40%(グローバル:36%)がすでに収益化していると回答。
日本企業の回答者の66%(グローバル:76%)が過去12カ月に障害を経験。また、26%(グローバル:27%)が回復不能なデータ損失を経験し、2016年の7%から7倍増(グローバル:2016年の14%からほぼ倍増)。
既存の規制に準拠していると自信を持っている日本企業の回答者は26%(グローバル:35%)だが、自社のデータ保護ソリューションが将来のあらゆる課題に対応できると考えている企業は20%(グローバル:16%)。
日本企業の回答者の48%(グローバル:45%)が、クラウド ネイティブ アプリケーション、AI(人工知能)やマシンラーニング(機械学習)などの最新テクノロジーに対応できる適切なデータ保護ソリューションを見つけることに苦慮。

 本調査は、世界18か国、11業種にわたる従業員250人以上の公的機関および一般企業のIT意思決定権者2,200人を対象に実施しており、データ保護の現状およびデータ保護戦略の成熟度を包括的に理解することができるものになる。

 本調査では、日本企業が管理しているデータの1社あたりの平均的な量が2016年の1.29PBから2018年の8.88PBに増加していること、またデータの価値に対する認識が高まっていることが明らかになった。

 実際に、日本企業の回答者の88%がデータの潜在的価値を認め、40%がすでにデータの収益化を実現していると回答している。このように多くの企業がデータの価値を認めている一方で、ほとんどの回答者がデータを適切に保護する部分で苦労している。これらの要因が絡み合った状況が、本調査で明らかになった多くの事実の背景となっている。

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