国内IoTエッジインフラベンダー選定基準、「IoTの技術力」「ユーザー業務の理解度」を優先――IDCがユーザー調査

EnterpriseZine / 2019年4月19日 17時0分

参考資料1:IoTの3層モデル(作成:IDC Japan)

 IDC Japanは、IoT(Internet of Things)プロジェクトを推進している国内企業および団体の経営層、事業部門長、部課長、係長、主任クラスを対象として2018年12月にアンケート調査を実施し、509の組織から得られた回答をもとに「2019年 国内IoTエッジインフラストラクチャの選定基準調査」を発表した。

 IDCでは、IoTの基本アーキテクチャとして「IoTの3層モデル」を定義している(参考資料1)。IDCでは、IoTの3層モデルを基に、IoTコアインフラストラクチャ市場とIoTエッジインフラストラクチャ市場を定義し、それぞれの市場について分析と予測を行っている。

 本調査では、IoTエッジインフラストラクチャ(IoTエッジインフラ)に着目し、IoTインフラバイヤーおける、IoTエッジインフラベンダーの選定基準とIoTエッジインフラの利用形態について調査した。
参考資料1:IoTの3層モデル(作成:IDC Japan)

IoTの3層モデルに基づき、クラウドまたはデータセンター層で使用されるIoTインフラストラクチャを「IoTコアインフラストラクチャ(IoTコア)」、エッジコンピューティング層で使用されるIoTインフラストラクチャを「IoTエッジインフラストラクチャ(IoTエッジ)」として定義している。
IoTエンドポイント層で使用されるIoTインフラストラクチャ(センサー、デバイスなど)は、IoTインフラ調査の調査対象外としている。

ITとOTの知見を有するベンダーが競争優位性をもつ

 この調査によると、IoTエッジインフラベンダー選定では、「IoTの技術力」と「ユーザー業務の理解度」が優先されることが分かった(参考資料2)。「IoTの技術力」に関連する項目として、「IoT関連技術をよく知っている」「OT(Operational Technology)接続に詳しい」「IT(Information Technology)接続に詳しい」の3項目合計で、全回答数の31.8%を占めた。

 IoTは、ITとOTが融合する技術であり、双方の知見を有するベンダーが、IoTエッジインフラ市場では競争優位性をもつことが裏付けされた。「ユーザー業務の理解度」に関連する項目として、「当社の業務をよく知っている」が全回答数の10.8%を占めた。

 なお、「当該ベンダーとは長い付き合いがある」を、「ユーザー業務の理解」に関連する項目として解釈すると、この2項目で、全回答数の20.1%を占める結果となった。OTはユーザー業務に直結していることから、ベンダーは、技術のみならず業務に対する知識も求められていることが、本調査結果から明らかになった。
参考資料2:IoTエッジインフラベンダーの選定基準(作成:IDC Japan)
Q.「過去1年間に利用したIoTインフラベンダーのうち、製品購入額が最も大きいと
思われるIoTエッジインフラベンダーの選定理由を1つお答えください」

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