国内サーバーオペレーティングシステム市場、2019年は前年比成長率6.2%と好調を維持――IDC発表

EnterpriseZine / 2019年8月6日 16時0分

参考資料1:国内サーバーオペレーティングシステム市場予測、2017年~2022年(作成:IDC Japan)

 IDC Japanは、国内サーバーオペレーティングシステム市場の2018年の実績と2019年~2023年の予測を発表した。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれている。Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売上が該当し、無償で入手し使用できるLinuxは含まれない。

Windows Server 2008 EOSの移行は計画的に進んでおり、Windows市場の成長を促進

 2018年の国内サーバーオペレーティングシステム市場は841億4,800万円、前年比成長率が7.5%と好成長となった(参考資料1)。2019年も前年比成長率が6.2%と好調を維持するとみられるが、2020年以降は成長が鈍化している。2018年~2023年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は3.8%になるとIDCでは予測している。

 市場構成比で50%以上を占めているWindows市場は、2018年で前年比成長率が9.5%となった。2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了(EOS:End of Support)が控えているため、Windows Server 2016への移行案件の増加が好調の要因になっている。

 このEOSに向けた移行需要は2019年も続くとみており、2019年の前年比成長率は8.8%を見込んでいる。IDCが2019年4月にWindows Server 2008を使用している企業を対象に実施した調査(参考資料2)によると、移行を実行している段階の企業が56.6%、既に移行を完了した企業が22.2%となっており、4分の3以上の企業がWindows Server 2016を中心とした新たなオペレーティングシステムへ移行を進めている状況にある。

 IDC Japan ソフトウェア&セキュリティのリサーチマネージャーである入谷光浩氏は、「Windows Server 2003のEOSの時はサポート終了間際で移行の駆け込み案件が多く発生し、エンジニアリソースの逼迫など混乱を招く状況も見られた。しかし、今回のWindows Server 2008のEOSでは、Windows Server 2003の時の教訓から余裕を持って計画的に移行する企業が多く大きな混乱は生じないであろう」と分析している。

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