PostgreSQLをミッションクリティカルなシステムに!IT企業10社が結集

EnterpriseZine / 2012年4月18日 0時0分

オープンソースデータベースのPostgreSQLを、企業の基幹システムなどエンタープライズ領域に適用できるようにするため、主要IT企業10社が発起人となり「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム」を発足させた。世界の中で日本は、導入実績が比較的多いPostgreSQL。しかしながら、まだまだ企業からは認知も普及もそれほど大きくないのが実情。そのため、エンタープライズ領域への適用にターゲットを絞り、各社のPostgreSQLに関する技術ノウハウを集結し、情報発信していくことでPostgreSQLの普及拡大を目指す。





木ノ原誠司氏


 発起人企業は、日本電信電話(NTT)、アシスト、SRA OSS, Inc. 日本支社、日本電気(NEC)、NECソフト、日立製作所、日立ソリューションズ、富士通、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、日本ヒューレット・パッカードの10社。初代理事長の任に就いたNTTの研究企画部門 OSSチーフプロデューサー 木ノ原誠司氏は、「オープンソース・ソフトウェアは、利用者にとっての技術という側面があります。(商用製品では難しい)ユーザーがコントローラブルな状況で、プロダクトをブラッシュアップできます。それを行うために、今回は集まりました」とコンソーシアム発足の理由を語る。

 また、運営委員長のNEC ITソフトウェア事業本部 第三ソフトウェア事業 部長代理 井上浩弓氏は「最近では、顧客からPostgreSQLはどうなんだということを聞かれることもあります。その際にSIとしてきちんと応えられないのでは困ります」と言う。こういった顧客からの声にもきちんと応えられるようにするために、各社の事例やノウハウを集結し、情報として整理し公表する。

 コンソーシアムの正会員企業は総会での議決権を持ち、運営委員会となる技術部会、広報・発信部会で具体的な活動を行う。正会員は、今後広く募集するとのこと。正会員企業になる条件は、いっしょに汗をかいて活動してもらえるかどうかが重要とのこと。正会員になりたい企業は事務局に申し込み、審査を経た上で可否が決定される。また、正会員とは別に一般会員も募集する。こちらは、メーリングリストやWebなどからコンソーシアムの活動情報を取得することがきる会員だ。正会員、一般会員とも、入会金や年会費などの徴収は行わない。

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