SAPは本格的にデータベースの会社に―Powered By HANAですべてをシンプル化

EnterpriseZine / 2014年2月13日 9時0分

 2014年2月6日、SAPジャパンが 2014年のビジネス戦略説明会を行った。2013年のグローバルでのソフトウェア関連売り上げは、プラス11%の成長。日本はプラス1%だった。しかしこれは為替変動の影響によるもので、実質的には8%のプラス成長に匹敵すると、SAPジャパン 代表取締役社長の安斎 富太郎氏は説明する。3年間の年平均成長率でみると、グローバルがプラス16%なのに対し日本は21%とグローバルを上回る成長率があり、日本の成長には自信を持っているようだ。

■SAPは本格的にデータベースの会社に

 ところで、いまだにSAPと言えばERPの会社というイメージが強い。しかしながら、現状の売上比率はだいたい7:3でNon-ERPの売り上げが多い。これは、グローバル全体の傾向。日本は、2013年の初頭まではこのような割合に至っていなかった。「Non-ERP部分は、日本も昨年までにだいぶ改善できました」と、安斎氏。実際に2013年は、Non-ERPの売り上げ割合は68%にまで増加、ほぼグローバルと同じレベルに達している。SAPのビジネスすべてがNon-ERPにはならないが、今後は70から80%がNon-ERPという割合でビジネスは推移するだろうとのことだ。

 そのNon-ERPビジネスを牽引しているのが、インメモリーデータベースのSAP HANAだ。これについては、グローバルの成長率がプラス69%なのに対し、日本はプラス130%とむしろグローバルを大きくリードする。また、調査会社の数字では、データベース市場全体の伸びが7%程度となっている中、SAP HANAは20%程度の伸びを示しており、まだ母数が小さいとはいえさらなる成長が期待される。

 「SAPは、いよいよ本格的にデータベースの会社になりました。新規のSAP ERPのデータベースは、HANAの採用が5割を超えています。HANAの採用のうち、3割はOLTPでの利用です」(安斎氏)

 当初はデータウェアハウスの検索など、参照中心の用途でなければ使えないと思われてきたインメモリーデータベース。それが、OLTP用としても使える。それも企業の基幹系システムであるSAP ERPのデータベースで使えるのは、インメモリーデータベースの利用拡大を後押しする要因だ。

 SAPに追随するようにマイクロソフト、オラクルもインメモリーデータベースの提供を発表している。こういった動きも、インメモリーデータベース市場拡大に寄与するだろう。これら既存の大手データベースベンダーの参入を、ライバルが増えると警戒するのではなく、むしろ歓迎すると安斎氏は言う。

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