BYODは本当に普及するのか?

EnterpriseZine / 2014年7月25日 0時0分

 BYOD(Bring Your Own Device)という言葉が聞かれるようになったのはここ3年ほど。BYODとは、個人が所有しているスマートフォンやタブレットなどの端末を業務に活用しようという考え方だ。ここ数年、あちこちのIT系ニュースサイトや雑誌でBYODの特集が組まれ、スマートデバイス活用セミナーでもBYODについて語る講師が急増した。では、身の回りで実際にBYODを実行してできている企業、活用している人はいったいどれだけいるのだろうか。

■”勝手BYOD”を防止するにはどうするか?

 iPadなどのタブレットやスマートフォンの導入が遅れている、あるいは検討すらしていない企業も少なくない。それは大企業にでも言えることだが、ではその企業の社員はスマートフォンを使っていないのだろうか。

 とある大手商社の方に聞いた話だが、彼は営業課長として全国を飛び回る中で、スマートフォンでメールを見られないのが不便と感じていた。会社の情報システム部門に相談したが、検討すると言われたまま一年が過ぎてしまった。業を煮やした彼は、自分でスマートフォンを購入したが、自社のメールをスマートフォンで見ることは許されていない。そこで彼は、自社のメールを個人のGmailに転送し、スマートフォンでGmailを見る設定をしていた。

 彼自身は添付ファイルを含めスマートフォンでメールが見られるようになり、快適に仕事をしていると自慢をしていたのだが、これは会社で認められた方法ではない。むしろ、止めてほしいはずだが、会社がスマートデバイスの導入をしておらず、またBYODの導入も行なっていないために、仕事を快適にできる環境を自分でつくっていたのだ。

 実は、多くのセキュリティが厳しい企業でも、このようなことをしている人は少なくない。自社のメールはPCでしか見られないように設定されていても、PCのメールソフトの設定で外に飛ばすことができるものもある。誰でも簡単に設定できてしまうため、仕事を頑張ろうとする人ほど、会社として認めていない方法に出てしまう可能性がある。つまり、会社が認めたBYODではなく、「勝手BYOD」とも言える方法だ。

 勝手BYODを防止するにはどうするか。そのためには、情報システム部門ともどもITを戦略的なツールとしてとらえ、どんどん先手で施策を打っていくことに尽きるのではないだろうか。もちろん、費用対効果、そして投資できる費用にも限界があるから、それをきちんと調査する必要がある。そのためには、外部のプロを上手に使うことなのだ。

大木豊成[著]

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