日本MS、Azure Machine Learningを使ったIoTソリューションを紹介

EnterpriseZine / 2014年10月24日 0時0分

日本マイクロソフト 斎藤泰行氏

 日本マイクロソフトは10月15日、「IoTの最新の取り組みとMicrosoft Azureの国内ビジネス強化」に関するプレス説明会を開催。プレビュー公開している機械学習(マシンラーニング)のクラウドサービス「Microsoft Azure Machine Learning」を紹介するとともに、同サービスを活用して国内企業と開発を進めているIoTソリューションを発表した。

 IoTソリューションを開発している企業として紹介された国内パートナーは、日立ハイテクノロジーズ、三菱電機、オムロン、若松通商の4社。Azureのクラウド基盤やAzure Machine Learningサービスを活用することで、これまで実現が難しかった、大量のデータをリアルタイムに分析して、機器や設備の故障、異常を予兆するサービスなどを展開するという。

 日立ハイテクノロジーズでは、医療機器や産業機器の稼働データを分析する独自の予兆診断アプリケーション「BD-CUBE」をAzure上に構築し、故障や誤動作の兆候を予測して機器の安定稼働を支援するサービスを提供する。異常予兆を的確に検知し、多角的にわかりやすく表示することが特徴という。

 三菱電機は、工場内のFA機器をモニタリングし、生産現場の見える化を支援する統合ソリューション「e-F@ctory」をAzureに接続できるサービスを提供する。シーケンサなどのFA機器のほか、e-F@ctory Allianceパートナーがアプリケーションサービスを提供する。オムロンも同様で、PLCなどのFA機器「Sysmac」をAzureに接続し、クラウドへのソリューションを展開する。生産見える化、設備予兆、工場と他組織連携強化といった「日本版製造IoTサービス」を推進するとしている。

 若松通商は、IoTサービスに関する技術開発を支援するために、学習用のセンサ付きボード「Internet of Things Starter Kit(仮称)」を11月に発売する。Azureと連携し、クラウド上に開発環境を構築できるほか、学習用コンテンツも提供する予定だ。

 説明会には米Microsoftからコーポレートバイスプレジデント沼本健氏の来日。マイクロソフトが考えるIoTについて、「IoTは、既存の基盤や既存のデバイス、既存のデータといった、既存のIT資産、すなわちYour Thingsを活用することから始まる」と説明した。

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