【メディアの未来を考える】デジタル戦略がもたらす未来のメディア--ハースト婦人画報社1/3：横井由利

今後デジタルネイティブのパーセンテージは上がることはあっても下がることはないと予想される。出版社の場合、新卒での入社は狭き門で、3年以上の経験者にしか門戸を開けないところも多い、今後20代前半でもデジタルリテラシーの高さによっては入社も可能になるのだろう。この、デジタルネイティブと呼ばれる人たちについては、2回目の『コスモポリタン』の項に登場するのを楽しみにしてほしい。

■編集者がコンテンツを最適化するためのインフラ整備

スタッフの充実と並行して行うことで、安定したクオリティと利便性を増すのがインフラの整備だ。ユーザーが求めているサービスばかりか社員の意識向上につながる。ハーストグループでは、独自のCMS（コンテンツ マネジメント システム）「Media OS」を開発し、グループのネットワークの強化を推し進めている。このCMSでは、編集者がコンテンツを最適化することをサポートし、コンテンツを全世界で共有できることが特長だ。人気が高い記事が瞬時にわかり、海外の記事でも日本の読者が興味を持ちそうなら、国を超えて使えるというシステムには、ネット時代独特のスピード感がある。「Media OS」では、新しい広告商品も導入された。ハースト社が世界共通で使用するシステムのため、一つの広告キャンペーンが、グローバルに国を超え、媒体さへも超えて展開できる可能性があるという。

壁を超えるという考え方についてブゴン氏に尋ねると、「デジタルの世界では企業同士が提携するアライアンスという仕組みは珍しいことではありませんが、今後出版社の間でも進んでいくのではないかと思います」。

このアライアンスという発想に当てはまる事例として、他社の販売網を利用して、本を流通させる販売委託という方法がある。現在、ハースト婦人画報社は講談社に販売を委託する提携を結んでいる。これは以前から存在する提携の形で珍しいことではないものの、販売業務の提携を皮切りに、互いの信頼関係を醸成し、新たな広がりを見せている。講談社のデジタルコンテンツ『ミモレ』編集部とハースト婦人画報社の『ELLE SHOP』の部署同士でユーザーの親和性が高いことが分かり、「一緒にやってみませんか？」という発想を生み、同業他社との協業に発展していった。

1991年ティム・バーナーズ・リー氏によってWWW（ワールド・ワイド・ウェブ）が開発されて25年、この間にもパラダイム・シフトは確実に進んでいるのだ。ブゴン氏のインタビューを終えて、デジタル化による新しい時代のうねりが「出版社からデジタル企業への進化」を促していることを改めて感じると共に、これまでではありえないことが起ころうとしているワクワク感を享受するデジタルネイティブ時代の到来を感じた。


※マインドセット＝ものの見方。物事を判断したり行動する際に基準とする考え方。
※デジタルリテラシー＝インターネットを使いこなす基本的な能力
※デジタルネイティブ＝学生の時代から、パソコンやインターネットがある生活環境の時代に育った世代。1980年前後以降生まれが該当する。



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